バフェット太郎です。

2009年3月以降、米国株式市場はおよそ9年半もの間強気相場が続いたことから、個人投資家の中には「いつ強気相場から降りようか」と「売り時」を考えている人も少なくないと思います。

【ダウ平均:2009ー2018】
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しかし、戦後以降、ダウ平均がおよそ17年周期で株価の拡大期と停滞期を繰り返して来たことを考えれば、今、相場から降りるべきではないと言えます。

【ダウ平均:1946ー2018】
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そもそもなぜ、ダウ平均に17年周期が存在するのかと言えば、それが人口動態と密接に関係しているからに他なりません。

たとえば、米国のベビーブーマー世代というのは1946年から64年生まれの人たちを指すわけですが、彼らが成人し、結婚し、子供を儲け、家を買い、消費が最も活発になるのが30代半ばであることから、80年代初頭から00年にかけて米国景気は追い風を受けやすいです。

また、ベビーブーマーの子世代にあたるミレニアル世代(80年代~00年代初頭生まれ)が成人し、結婚し、子供を儲け、家を買い、消費が最も活発になるのもやはり30代半ばであることから、2010年代後半から2030年代半ば頃まで米国景気に追い風が吹くことが予想されます。

このように、米国経済が景気拡大期を迎えているため、短期的に見れば調整局面を迎える可能性があるものの、長期的に見れば株高が続く公算が大きいです。

しかし、多くのクソダサい個人投資家たちは短期的な調整局面が、まるで株式市場の終わりを示す大きな転換点だと考えがちです。事実、米10年債利回りが3.2%に急騰したことなどをきっかけに株式市場が暴落し、個人投資家たちは狼狽売りに走ったわけですが、冷静になって過去を振り返れば3.2%という水準は決して高いとは言えず、むしろ低水準と言えます。

彼らは、タイミングを見計らって調整局面で株を買い増し、高値で売り払い、調整局面で再び株を買い増せば、買い持ち戦略よりよっぽど効率よく資産を最大化することができると考えがちです。

しかし、投資の世界ではそうしたタイミング投資はゼロサムゲームとなり、長期的に見れば手数料と税金分損するだけなので賢明な投資手法とは言えないのです。

そのため、個人投資家は「売り時」や「買い時」を考える必要は全くなく、2030年半ばにかけて続く拡大期の波に乗り、配当を再投資し続けた方が賢明と言えます。

グッドラック。

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