バフェット太郎です。

6日のNYダウ株式市場は前日比+173.31ドル(+0.68%)高の2万5635.01ドルと上昇して取引を終えました。この日は米中間選挙当日であったことから、積極的な売買は手控えられ、比較的出来高の少ない一日となりました。

【ダウ平均:週足】
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ダウ平均は10月の暴落で一時2万4100ドルまで値下がりする場面もありましたが、売られすぎによる買い戻しと中間選挙の結果が意識される中で、株価は50週移動平均線をサポートラインに反発しています。

さて、中間選挙の事前予想は、上院で共和党が過半数を獲得見通しである一方、下院は民主党が優勢となっており、「ねじれ議会」が生まれることが予想されています。

ただし、過去の選挙結果を振り返ってみても、ねじれ議会が誕生したことで、株価が上がる傾向にあるとか下がるといった傾向が見られなかったので、投資家は中間選挙の結果を踏まえて余計な売買をする必要はありません。

また、「ねじれ議会」が誕生したとしても、あるいは誕生しなくても、米ハイテク株に対する逆風は変わりません。なぜなら、ハイテク株に対する規制強化について、共和党と民主党でそれぞれ意見が一致しており、来年度中にも規制強化される見通しだからです。

【ナスダック総合指数:週足】
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主にハイテク株で構成されているナスダック総合指数は、10月の暴落を受けて50週移動平均線を割り込み、依然として下回ったままです。これは50週移動平均線をサポートラインに反発したダウ平均とは対照的です。

株式市場に先見性があることを考えると、今後ハイテク株の弱気相場が始まり、市場全体の足枷となる公算が大きいです。また、S&P500種指数は全体の20%をハイテク株が占めているため、ハイテク株の比重が大きいせいで伸び悩むことが懸念されます。

「FAANG」株など、ハイテク株がブームになっている時は、ハイテク株の比重が大きいことが魅力の一つであり、多くの投資家を惹きつけてきましたが、ハイテク株だけが集中して下がる局面では、それがデメリットとなり、投資家の失望を買うことになります。

それでも、過去を振り返ればS&P500ETFに投資して配当再投資をし続けることが長期的に見て賢明な投資手法のひとつであったことを考えると、S&P500ETFに投資している個人投資家たちは、愚直に積立投資をし続けなければなりません。

なぜなら、誰もが落胆し、失望している時に買い増すことが、将来の資産を最大化させる要素となり得るからです。

反対に、S&P500ETFを売却し、今後ブームになりそうなイケてるセクターや銘柄に乗り換えることは控えるべきです。そうした銘柄選択やタイミング投資は短期的に見れば成功する可能性があるものの、長期的に見て成功し続けることは難しいからです。

そのため、個人投資家は投資スタイルをコロコロ変えたりはせず、あらかじめ定めた意思決定プロセスに従い、愚直にそれを続けなければなりません。

グッドラック。

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