バフェット太郎です。

23日のNYダウ株式市場は前日比ｰ178.74ドル（ｰ0.73％）安の2万4285.95ドルと下落して取引を終えました。下落した主な要因は、原油の供給過多懸念を受けて原油安に歯止めがかからない中、エネルギー株が軒並み急落したためです。

エクソン・モービル（XOM）はｰ2.67％安、シェブロン（CVX）ｰ3.38％安、コノコ・フィリップス（COP）ｰ2.57％安とそれぞれ急落しました。

【原油先物価格：週足】

原油先物価格は前日比ｰ7.71％安の50.42ドルと、およそ一年ぶりに200週移動平均線を割り込みました。原油価格を巡っては、供給過多懸念から原油安が加速しており、産油国による減産が期待されます。

しかし、産油国の盟主サウジアラビアのムハンマド皇太子は、ジャーナリスト、ジャマル・カショギ氏殺害事件に対する関与を巡って、トランプ政権に擁護してもらうことを見返りに、減産に踏み切らない可能性もあり、仮に減産が決定しなければ、原油価格は低迷する可能性が高いです。

そのため、12月6日に予定されているOPEC（石油輸出国機構）総会で減産に踏み切るのか、あるいは見送られるのかに投資家の関心が寄せらえています。

【原油先物価格とS&P500種指数】

過去を振り返ると、01年、08年、14年、原油価格が暴落すると米国株も暴落しました。そのため、足元の原油安は株安を加速させる公算が大きいです。

仮に、米国株が暴落すれば、FRBは利上げの手を休めざるを得なくなります。また、金利が据え置かれることになれば、株や不動産などのリスク資産が買われやすくなるので、利上げの打ち止めは資産価格の上昇に繋がります。

そのため、短期的な株安を悲観して米国株を投げ売りする必要はありません。しかし、それは最後の強気相場を意味するということも忘れてはいけません。金利の上昇はいずれ不動産市場を崩壊させ、株安の連鎖を生み出すらからです。

バフェット太郎はこれまでもこれからも米国株に投資していきますが、だからといって米国株一強の時代が永遠に続くと勘違いするほど妄信はしていません。

歴史を振り返って特定の期間を切り取れば、S&P500種指数に投資するよりもパフォーマンスが良好な投資対象などゴロゴロありました。もちろん、それらは短命に終わり、長期的に見ればS&P500種指数が最適だったわけですが、S&P500種指数が低迷している時というのは、それが時代遅れの投資対象であり、今後は通用しない投資法だと見られるものです。

そのため、S&P500種指数に投資し続けるという投資戦略は強い信念が必要です。とはいえ、多くの投資家はそのような強い信念を持ち合わせていませんから、資産の一部を米国株以外の資産に振り分けることはある意味で賢明と言えます。

グッドラック。


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