バフェット太郎です。

米アドビ・システムズによると、今年のブラックフライデーは総じて好調で、オンラインでの総支出額は予想59億ドルに対して、結果62億ドルと過去最高を記録しました。前年比では23.6%増とのこと。また、11月1日~12月31日までのオンライン売上高は昨年1082億ドルに対して、今年は1250億ドル(+15.5%増)が見込まれています。

そもそもブラックフライデーとは、感謝祭(11月の第3木曜日)の翌日に当たる日で、この日、小売店などが大規模な安売りセールを実施し、買い物客が殺到、小売店が黒字になることからブラックフライデー(黒字の金曜日)と呼ばれています。

近年、小売セクターはアマゾン・ドットコム(AMZN)の躍進で低迷が続き、小売業者の廃業も相次ぎました。とはいえ、小売業者が店舗を閉店したとしても、消費者数が減少するわけではありません。そのため、消費者は強制的に生き残っている店舗に足を運ばざるを得なくなります。

特に今年は、玩具大手のトイザらスが経営破綻したこともあり、玩具を求める消費者は強制的にウォルマート(WMT)かターゲット(TGT)のいずれかを選ばなければならず、消費者に選択の余地がなくなりつつあります。

つまり、生き残った小売業者は淘汰された小売業者から顧客を奪い取ることができるので、富める小売業者はますます富むことが予想されるわけで、投資家にとって投資妙味があると言えそうです。

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SPDR小売株ETF(XRT)を眺めると、強気のトレンドチャネルを形成していることから、今後は53ポイントを目指して反発することが予想されます。

米経済指標を眺めれば、失業率が歴史的な低水準にあり、賃金には上昇圧力がかかっていることがわかります。また、原油価格の急落に伴いガソリン価格が下落していることを加味すれば、米国は消費拡大の追い風を受けていると言えます。

ちなみに、米小売り大手ウォルマートの予想PER19.7倍に対して、ディスカウントストア大手のターゲット(TGT)の予想PERは12.7倍と、ターゲットの方がバリュエーションは魅力的です。

グッドラック。
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