バフェット太郎です。

みなさん、あけましておめでとうございます!今年もよろしくお願いします!!

さっそくですが、18年最後の取引となった31日のNYダウ株式市場は前日比+2665.06ドル(+1.15%)高の2万3327.46ドルと上昇して取引を終えました。上昇した主な要因は、米中貿易摩擦緩和への期待感が高まったためです。
トランプ大統領は先週末のツイートで、米中貿易摩擦を巡って習近平国家主席と電話で協議したことを明らかにし、「大きく前進している!」と投稿。貿易摩擦を巡る米中の取引が順調に進みつつあるとの見方を示しました。

さて、米中貿易摩擦を巡っては、その影響が中国経済にすでに波及しており、中国PMI(製造業景況指数)が49.4と、景気の拡大と縮小の分かれ目となる50を下回りました。これは16年7月以来およそ2年半ぶりのことです。

そもそも中国PMIとは、中国の製造業の購買担当者にアンケート調査を実施して、その結果をもとに製造業の景況感を表したものです。

たとえば、自動車メーカーの購買担当者は、自社が予想する自動車販売台数に基づき、フロントガラスやタイヤ、塗料など、必要な分の原材料を仕入れるので、彼らが仕入れの量を増やしていれば、それは製造業の景気が拡大していることを意味します。

一方で、彼らが仕入れを減らしていれば、それは製造業が縮小していることを意味します。

そして、指数の分岐点、つまり、景気の拡大と縮小の分岐点は50で、50を上回っていれば拡大を、下回っていれば縮小していると考えます。

【中国製造業PMIと上海総合指数】
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過去を振り返ると、PMIが50を下回ると株価もその後低迷していることがわかります。そのため、中国株は一見すると期待できないように思えます。

しかし、中国の中央経済工作会議で財政出動と金融緩和が発表されたことで、中国の資産価格は実体以上に膨らむ可能性があります。つまり、バブルへの懸念です。

実体経済が成長しない中で不動産価格が高騰すれば人民の不満が高まります。そこで政府が人民の不満を抑えるために不動産市場の規制強化に乗り出せば不動産バブルが崩壊し、中国経済全体に悪影響を及ぼします。

そのため、2019年の中国株は2015年のような瞬間的な大暴騰が予想されるものの、実体経済が下を向いていることを考えれば、できるだけ近づきたくない、リスクの高い市場と言えます。

【上海総合指数:週足】
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上海総合指数の週足チャートを眺めると、弱気のトレンドチャネルを形成していることがわかります。中国株は金融緩和への期待感から2449ポイントをサポートラインに反発することが予想されるものの、予想に反して暴落するようなら2000-2200ポイントがターゲットになります。

グッドラック。

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