バフェット太郎です。

10日のNYダウ株式市場は前日比+122.80ドル(+0.51%)高の2万4001.92ドルと、5日続伸し2万4000ドルの大台に回復しました。この日はパウエルFRB議長の講演が投資家らの注目を集めました。

ワシントンDCのエコノミッククラブでパウエル議長は、「物価が安定しているため、利上げについては忍耐強く判断することが可能だ」との認識を示しました。

また、「景気後退の可能性を強める材料は今のところない」とし、利上げの幅やタイミングについては「予め決めらえたシナリオがあるわけではない」として、景気動向に応じて金融政策を柔軟に決定する方針であるとの従来の考えを改めて示しました。

ただし、金利を上げたり下げたりを繰り返せば、景気後退を早める可能性があるため、今後の利上げ見通しについては、非常に緩やかなペースとなる公算が大きいです。

一方で投資家らが予想する19年の利上げ見通しですが、CMEフェドウォッチによれば、市場では82.6%の確率で「年内の利上げはない」としています。また、民間のエコノミストらは上半期の利上げを予想していないものの、年末時点の政策金利予測の中央値2.75%と、年内一回の利上げを予想しています。

こうした中、エコノミストらは年内にリセッション入りする確率は25%と、11年10月以来の高水準になりました。

【米国が年内にリセッションに陥る確率:WSJ1
ただし、リセッションの発端が何になるのかは誰にもわかりません。01年は企業投資の減速が、07年は米住宅ローン危機が景気悪化を招きました。今回は米中貿易摩擦の悪化が発端になるのでは?との見方がありますが、確証はありません。

さて、いよいよリセッションが近づきつつあることから、投資家の中には「株を手放して現金比率を高めておくべき」と考えている人も少なくありません。ただし、こうした考え方は11年、12年、15年、16年にも見られたものの、すべて外れていました。

今回は当たるかもしれないし、当たらないかもしれません。

また、仮に2019年に株価が3万ドルまで大暴騰して、その後30%安の2万1000ドルまで暴落したとしても、それは瞬間的なものですぐに値を戻してしまった場合、多くの個人投資家はうまく買い戻すことなく、そして手元に多くの現金を残したまま、次の景気拡大期を迎えてしまうかもしれません。

景気は四季のようにサイクルがあるものの、「これから株価が暴落してリセッション入りしますよ」とか「今回の弱気相場は〇年間続きますよ」なんて教えてくれないわけです。

そのため、個人投資家は長期の資産運用に耐え得る保守的なポートフォリオをデザインして、積立投資と配当再投資を愚直に続けていくことが、タイミングを見計らって売買するよりも、ずっと賢明だと言えます。

グッドラック。

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