バフェット太郎です。

米国株式市場をとりまくセンチメントは明らかに変調をきたしており、これまでのような米国一強の時代は終わりを迎えつつあります。あと1〜2年かな?

ファクトセットによれば、S&P500種構成企業の19年第1四半期(1-3月期)の純利益は、昨年9月時点ではおよそ7%の増益が見込まれていたものの、現時点では-1.9%の減少が見込まれているとのこと。

仮に純利益が予想通りマイナスに落ち込むことになれば、16年第2四半期(4-6月期)以来およそ2年ぶりマイナスとなり、これまで5四半期連続で二桁増益を記録した強いモメンタムが消滅したことを示唆しています。
2
S&P500種構成企業の収益力が低下している主な要因は、景気拡大期が10年目を迎えるなど長期化していること、世界経済の見通しが悪化していること、そして、米中貿易摩擦への懸念が高まっていることなどが挙げられます。

こうした中、これまで利益成長の牽引役となってきた多国籍企業が業績を上げることが難しくなってきています。

セクター別で見ると、特に業績懸念が高まっているのはハイテクで、次いで素材、エネルギーなどが懸念されています。
1
ハイテクの第1四半期の純利益は対前年比で-9.56%の減益が予想されており、素材は同-8.32%の減益、エネルギーは-8.22%の減益と、11セクター中7セクターで減益が予想されています。

一方でヘルスケアや公共事業などのディフェンシブ関連は増益が予想されており、セクター別で明暗が別れています。

個人投資家の中には、これまで割高感があって買えなかった主要ハイテク株を、昨年10月の調整局面以降、割安感が高まったことで積極的に買い向かっている人も少なくないと思います。

しかし、業績が失速していることを考えれば、これまでの株高を後押ししてきたモメンタムがなく、PERも上昇しにくい(つまり、投資家の期待値が上がりにくい)ことを考えれば、株価が期待通り上昇する可能性は低いです。

加えて、景気拡大期の最終局面であることを考えれば、ボラティリティは高くなり、多くの個人投資家のリスク許容度を超え、狼狽売りのリスクが高まっていると言えます。

いずれにせよ、米国株式市場をとりまくセンチメントは、これまでのような強気一辺倒ではないことから、ブームの終わった株を「割安だ!」と勘違いして群がるのは禁物です。

グッドラック。

にほんブログ村 株ブログ 米国株へ
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします 
SPONSORED LINK