バフェット太郎です。

米国株の上昇率は今後20年間、過去の20年間よりもずっと良好なパフォーマンスが期待できるかもしれません。

1998年から2018年までの過去20年間を振り返ると、S&P500種指数の名目年平均上昇率は5.52%でした。これは1928年以降71回あった20年間のうち、下位20位に入る悪い数字です。ちなみに、過去71回あった20年間の名目年平均上昇率の平均は10.7%です。

金融危機以降、10年にも渡る強気相場を経たのにも関わらず、名目年平均上昇率は平均と比べて控えめな数字であることから、多くの投資家は意外に思えるかもしれませんが、これは、00年のドットコムバブル崩壊と08年の金融危機によりパフォーマンスが大きく低迷したためです。

しかし、成長率が平均回帰するのならば、5.52%という低い名目平均上昇率は、大きく改善することが期待できます。すなわち、平均10.7%よりもずっと大きな数字になることが期待できるというわけです。

とはいえ、これまで市場の牽引役だったフェイスブック(FB)やアマゾン・ドットコム(AMZN)、アップル(AAPL)、マイクロソフト(MSFT)、アルファベット(GOOGL)といったFAAMG株の株価が、ここからさらに大きく上昇するとは考えにくいです。

そのため、「新興企業の高い成長率が、市場全体を押し上げるのでは?」との意見もありますが、これではS&P500種指数が大きく上昇する一方、大型株30銘柄で構成されているダウ平均が上昇しないことになってしまいます。過去を振り返ると、S&P500種指数とダウ平均のパフォーマンスに大きな違いはなかったことから、新興企業の株価上昇率が市場全体を押し上げるとの意見は間違いだとわかります。

つまり、時価総額の大きさに関わらず、企業業績の拡大と株価上昇が期待できるというわけです。

【S&P500種指数:1949ー2018】
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ちなみに、過去20年間は、米国で労働力が過剰だったことから賃金が伸びにくく、消費や企業業績が伸び悩みました。しかし、これからの20年間は、ミレニアル世代が主要購買層となり消費を押し上げる一方、ベビーブーマー世代が引退することで働き手が少なくなるなど労働力不足の時代に突入します。

すなわち、賃金と業績が拡大しやすい時期に入り、米国経済は一層の拡大が期待できるわけです。

グッドラック。

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