バフェット太郎です。

26日のNYダウ株式市場は前日比-33.97ドル(-0.13%)安の2万6057.98ドルと、ほぼ横ばいで推移する中、二つの経済指標が注目を集めました。

コンファレンス・ボードが発表した2月の米消費者信頼感指数は予想124.7に対して、結果131.4と予想を上回りました。前月の121.7から9.7ポイント上昇したことに加えて、三カ月連続の下げに歯止めがかかったことが投資家心理を明るくしました。
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そもそも消費者信頼感指数とは、消費者が今の経済をどのように感じているのか、そしてこの先どうなると思っているのかについて、意見調査の結果をまとめたものです。

消費者信頼感指数が高ければ、人々は経済が好調であると感じていることを意味する一方、低ければ人々は景気の先行きに不安を抱いていると言えます。そのため、今回、指数が上昇したということは、人々が景気は上向いていると感じていることを意味します。

過去40年間の米消費者信頼感指数を振り返ると、リセッション(景気後退)の直前にいつも指数が急落し、サポートライン(緑の線)を割り込んでいたことから、今後、この指数が急落してサポートラインを割り込む場面があれば、それは近い将来、リセッションが訪れることを示唆していると言えます。

さて、消費者信頼感指数が比較的堅調だった一方、もう一つの経済指標は悪い数字でした。

米商務省が発表した12月住宅着工件数(季節調整済み)は予想125万戸に対して、結果107万8000戸と予想を大きく下回りました。これは2016年9月以来の低水準です。
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過去30年間の米住宅着工件数とS&P500種指数の推移を眺めると、リセッションの直前にいつも住宅着工件数がサポートライン(赤い線)を割り込んでいることが確認できます。

たとえば、ドットコムバブル崩壊直前の00年6月に住宅着工件数がサポートラインを割り込むと、その9カ月後の01年3月からリセッション入りしました。また、金融危機直前の06年9月に再びサポートラインを割り込むと、1年3カ月後の07年12月からリセッション入りしました。

つまり、過去の経験則に従えば、住宅着工件数がサポートラインを下回った今、およそ一年後にリセッション入りする公算が大きいです。

グッドラック。

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