バフェット太郎です。

多くの投資家が配当再投資も積立投資も続けられないのは、ついタイミングを見計らってしまう傾向にあるからです。

そもそも、積立投資は「ドルコスト平均法」といって、買値を平準化する行為であるわけですけれども、これは株を安く買うための投資法ではありません。なぜなら、株価が下落すれば多くの株数を取得できる一方、株価が上昇すれば少ない株数しか取得できないからです。

また、投資の世界では長期的に見れば「ドルコスト平均法」は最初に手元資金を丸ごと投資する「一括投資」に比べてパフォーマンスが悪い傾向にあることで知られています。そのため、ドルコスト平均法よりも一括投資をした方が良いという意見があります。

とはいえ、ドットコムバブルの直前、金融危機直前の高値で一括投資してしまえば、パフォーマンスが落ちるのは当たり前なので、そうした”運の悪さ”を減らすためにドルコスト平均法で積立投資をするわけです。

加えて、現実問題として、投資資金の原資は働いて稼いだお給料であるわけですから、将来のお給料が手元にないことを考えれば、「一括投資」は不可能で、必然的に「積立投資」になります。（遺産相続等で多額の現金を保有しているのなら別ですが。）

そのため、「一括投資」で資産を最大化させるのは机上の空論であり「ドルコスト平均法」こそが実際に使える投資法です。

しかし、この「ドルコスト平均法」は先にも言った通り、投資家自身にタイミングを見計らってしまうクセがあるため、なかなか続けることは困難です。

たとえば、株価が下落した際、当初こそ「割安になった株を大量に買い増せる」として、意気揚々と買い増すことができますが、持ち株が低迷する一方、保有していない銘柄が好調に上昇していると、次第に「なんで万年割安株に投資し続けなければならないのか？」ということにふと疑問を持つようになり、値上がり益が見込める銘柄にヒョイっと乗り換えるようになります。

乗り換えた銘柄が永遠に上昇し続けるのなら良いのですが、最近のアマゾン・ドットコム（AMZN）の低迷を見てわかる通り、大抵の場合、投資家は強気相場の最終局面で銘柄を乗り換えてしまう傾向にあることから、パフォーマンスは改善するどころか、さらに悪化してしまうものです。

ちなみに、こうした思考に陥るのはS&P500ETFに投資している投資家にも同じことが言えます。たとえば00年代を振り返ると、多くの投資家がS&P500ETFが低迷する中、新興国株に乗り換えていました。これは、「成熟して成長が見込めない米国株に投資するよりも、成長著しい、将来有望の新興国株に投資した方が賢明だ」と考えられたためです。

しかし、金融危機以降の新興国株のパフォーマンスの悪さを見れば、その投資判断が間違いだったということがわかります。


また、積立投資をしている銘柄が順調に上昇していると、当初こそ「10年後と比べれば今はまだまだ割安」と積極的に買い増せるものの、次第にマーケットの雰囲気が悪くなり、「（現在の）マーケットはバブルだ」とか「近い将来、リセッション入りする」といった声が聞こえ始めると、次第に「株価が下落してから買い増せば良い」と考え、積立投資をやめてしまうものです。

これが2012年とか15年頃に聞かれた話なのですが、今なお強気相場が続き、株価が過去最高値を更新していることを考えれば、積立投資を途中で止めてしまった投資家は強気相場の恩恵を最大限享受することができなかったことになります。また、当然ですが、株価が12年や15年頃の水準に戻る保障はどこにもないだけでなく、可能性は極めて低いです。

加えて、将来のリセッションと株価暴落が投資家に十分な買い増し期間を提供することも保障されていません。つまり、多くの投資家が懸念している将来のリセッションと暴落はいずれも短期間のうちに収束してしまい、十分な量の株を買い増せない場合だってあるわけです。

このように、我々投資家はタイミングを見計らってしまうクセがあるせいで、機会損失してしまう可能性が大きいのです。仮に、投資の勉強を続けるという努力だけでタイミングを正確に計ることができるのならば、なぜ、それを本業にしているファンドマネジャーたちが大損したりするのでしょうか。そして、なぜ、プロが見誤るというのに個人投資家の片手間の資産運用でタイミングを正確に計ることができると言えるのでしょうか。

従って、多くの投資家は長期的に見れば、タイミングを見計らった売買をするよりも、強気相場の最終局面と言われている中ですら、積立投資を愚直に続けていた方が賢明だと言えるわけです。

グッドラック。


大変励みになります。今日も応援のポチお願いします