バフェット太郎です。

米国の債券市場で3ヶ月債利回りが10年債利回りを上回るなど、リセッションの前触れとして知られる長短金利の逆転現象が起こったわけですが、世界各国の経済指標を眺めると、それを裏付けるように世界経済が失速しつつあることがわかります。

【米PMI(製造業購買担当者指数)】
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米PMIは予想53.5に対して、結果52.5と予想を下回りました。景気の拡大と縮小の分岐点となる50を上回り、依然として米製造業が拡大期であることを示唆したものの、指数は下落傾向にあり、米中貿易摩擦の行方次第では急落する可能性があります。
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EUの盟主であるドイツのPMIは予想48.0に対して、結果44.7と予想を大きく下回りました。特に新規受注と雇用が落ち込みました。また、今年に入ってから三カ月連続で50を下回ったことから、ドイツが景気後退期を迎えつつあることが示唆されました。
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ユーロ圏PMIは予想49.5に対して、結果47.6と予想を下回りました。ドイツの製造業が減速したことが響き、ユーロ圏は2月に引き続き二カ月連続で50を下回りるなど、景気後退期を迎えつつあります。
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日本PMIは予想49.2に対して、結果48.9と予想を下回りました。生産と新規受注が落ち込み、輸出が失速しました。また、二カ月連続で50を下回ったことで、日本が景気後退期を迎えつつあることが示唆されました。

さて、世界経済が失速しつつあることを考えると、投資家は相場から降りて現金比率を高めておいた方が良いと考えるかもしれませんが、必ずしもそうとは言い切れません。

過去30年を振り返ると、長短金利差(米10年債利回り-米3ヶ月債利回り)の逆転現象の後、必ずしも株価が暴落したわけではないのです。

【ダウ平均:1988年末~1990年12月末】
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今からおよそ30年前の89年5月に長短金利が逆転しましたが、ダウ平均は一貫して上昇を続け、90年7月には、5月の高値2500ドルから+21%高の3024ドルと大きく上昇しました。その後一時2344ドルと、高値から23%急落する場面もありましたが、二ヶ月もしないうちに株価はV時回復し、00年の11750ドルに向けて大暴騰しました。

つまり、長短金利の逆転現象と90年のリセッション(景気後退)を恐れて89年5月に株を売却した投資家は、その後の値上がり益を獲得することが出来なかったわけです。また、当然ですけれども株価がいつ底を打つかなど誰にもわからないことを考えれば、90年10月に十分な量の株をタイミング良く買い戻すなんてこともできません。

こうしたことから、投資家はタイミングを見計らって売買をするのではなく、予め定めた意思決定プロセスに従って、愚直にリバランスすることが賢明と言えます。

グッドラック。

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