バフェット太郎です。

9日の日経平均株価は前日比-918.86円(-5.40%)安の1万6085.44円と暴落しました。暴落した主な要因は、世界の投資家がリスク回避に動いているためで、前日の欧米株式市場が懸念材料となりました。

前日8日、米シェール大手のチェサピーク・エナジー(CHK)の債務不安のほか、ドイツ銀行の株価が前日比-10%(年初来-40%)安、バークレイズ、BNPバリパがそれぞれ-5%安と欧州の銀行株が軒並み売られました。欧州の銀行株が売られた背景には、収益率の低さから十分な自己資本比率が確保できないという懸念があります。

2019年に法廷自己資本比率が引き上げられるのですが、低金利下では銀行は十分な収益が挙げられず、自己資本を上積みすることが困難です。もし、19年までに必要最低限の自己資本比率が用意できないければ、規制当局の指示のもと、株主配当の停止だけではなく自己資本として計上される劣後債の利払いも停止されます。

こうした問題を解決する唯一の手段は、新たに資本調達するしかありません。そのため投資家はリスク回避から銀行株を手放しました。

世界中の投資家がリスク回避に動いた結果、安全資産の日本国債が買われ、長期金利は初のマイナスになりました。マイナス金利とは、お金を借りる側が利息をもらえるということです。

そうした異常事態で、為替は一時1ドル114円台をつけました。これは重要なサポートラインをブレイクアウトしたことになります。
USDJPY
チャートはドル円の週足チャートです。116円のサポートラインをブレイクアウトしたため110円を目指す展開になります。ただし、短期的にはこれが「ダマし」である可能性もあるので注意しなければなりません。

ぼくの考えはこのまま円高が進み、世界中で株(とくに高PERのグロース株)が売られると思います。一方でディフェンシブ関連銘柄、金、金鉱株、石油株などは買われると思います。

スポンサードリンク