バフェット太郎です。

米経済指標を眺めると、依然としてリセッションの兆候は見らませんが、クソダサい投資家ほど強気相場を途中で降りて、資産最大化のチャンスを棒に振るものです。

労働省が発表した3月の米コアCPI(消費者物価指数)は前年比予想+2.1%に対して、結果+2.0%と予想を下回りました。これは18年2月以来の低水準です。

【米コアCPI(消費者物価指数)対前年比:重要度★★☆】
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そもそも、コアCPIとは価格変動の激しい食料品やエネルギーを除いた米国のインフレ率を表す指標です。コアCPIが上昇しているということはインフレ率が高まっているだけでなく、米国経済が概ね好調であることを意味します。

そのため、コアCPIの上昇が加速するとFRB(米連邦準備制度理事会)が景気の過熱を抑制するために利上げに踏み切る可能性が高まります。

一方で、コアCPIが鈍化すると景気減速への懸念から利下げに踏み切る可能性が高まります。従って、18年7月以降、インフレ率が鈍化していることを考えると、FRBが追加の利上げに動く公算は小さいです。

FRBは3月のFOMC(米連邦公開市場委員会)で利上げの休止を発表しており、今回発表されたコアCPIはそれを補強するかたちとなりました。ただし、インフレ率の鈍化はリセッション(景気後退)の兆候にはなりません。

【米コアCPI(消費者物価指数):1989ー2019】
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事実、過去30年間のコアCPIを振り返ると、リセッションの直前に必ずインフレ率が加速しており、インフレ率の鈍化はリセッション後だったことがわかります。

これは、景気拡大期の最終局面では賃金が上昇しやすいことが原因です。企業は賃金の上昇分を相殺するために、商品やサービス価格の値上げに踏み切らざるを得なくなるわけですが、これが消費者の消費意欲を冷え込ませる原因となり、次第に企業業績が低迷、失業率の上昇に繋がります。

しかし、景気が一度冷え込めば、賃金が下落し、企業は商品やサービス価格の値下げに踏み切ることができるのでインフレ率が低迷します。

従って、景気の先行きを占う上で、インフレ率の行方は注意して見ておかなければならないのですが、賃金の伸びが依然として緩やかで、インフレ圧力が高まっていないことを考えると、物価上昇が消費意欲を冷え込ませるようなことはないので、株高がしばらく続くと予想することができます。

そのため、強気相場を途中で降りてしまったクソダサい投資家たちは、まだまだ続く強気相場を指を咥えて眺めるほかないわけです。

グッドラック。

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