バフェット太郎です。

先週末のS&P500種指数の終値は2905ポイントと、昨年末の終値から+15.9%高と大幅に上昇し、過去最高値の2931ポイントまであと26ポイントのところまで迫りました。ちなみに、4月末までの上昇率が+16%を上回ったのは、過去を振り返るとわずか7回しかないことを考えると、2019年は歴史的な上昇率を記録していることがわかります。
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ただし、これは”たまたま”18年後半に株価が暴落し、年明け以降”たまたま”タイミングよく反発しただけであることから、何か特別なことが起きているわけではありません。

とはいえ、10年続いている強気相場が最終局面を迎えている中、こうした短期的な急反発は投資家をより一層神経質にさせています。

つまり、何が言いたいかというと、個人投資家たちは今、定期的な積立投資や配当再投資を継続することが困難になりつつあると言えます。

誰しも、株は底値で買いたいものです。そうすることで値上がり益だけでなく、高い配当利回りが期待できるため、長期的に見れば大きなリターンが期待できるからです。そのため、多くの個人投資家は今、現金や配当を温存して暴落と弱気相場に備えています。

ただし、誰も正確にタイミングを計ることなどできないことを考えれば、暴落や弱気相場を待つということは必ずしも賢明な投資判断とは言えません。事実、2013年、ダウ平均が史上最高値を更新した時(ダウ1万5000ドル)、そして2015年、FRBが9年半ぶりの利上げを決定した時(ダウ1万7000ドル)、多くの個人投資家が強気相場の終わりを予想し、積立投資や配当再投資を休止するどころか、株式市場から撤退していきました。

その後、ダウ平均が2万6000ドルと大きく上昇したため、株式市場から撤退した投資家たちは莫大な機会損失を被ったわけです。

さて、今回も弱気に傾いている個人投資家たちは莫大な機会損失を被るかもしれません。市場が弱気相場の訪れを予想している理由は、世界経済の成長率が失速していること、米国の経済指標で一部弱さが見られること、米中貿易摩擦激化が懸念されていること、そして強気相場が長すぎることなどが挙げられるわけですが、これらの理由は直ちにリセッション(景気後退)に繋がる要因にはなり得ないのです。

そのため、予想以上に強気相場が長く続くかもしれないことや、弱気相場がいつ訪れるのか、そして株価が暴落後の底値がいくらになるか見当もつかないことを考えれば、必用以上に現金を保有しておくこともまたリスクになります。(たとえば、今後ダウ平均が3万6000ドルまで上昇し、その後30%暴落したとしても2万5200ドルまでしか値下がりせず、2万5200ドルを狙って集中的に買い増しすることができなければ、暴落を待っていても意味がないのです。)

従って、個人投資家がやるべきことは、予め定めたアセットアロケーション(資産配分)に従って、リバランス(配分調整)することです。

たとえば、「株式70%:現金30%」を基本としている投資家のアセットアロケーションが、仮に「株式60%:現金40%」になった場合、これを基本の「株式70%:現金30%」になるように株を買い増してやればいいのです。

反対に、株価が値上がりした結果、株式の比率が80%を超えたら、一部利食いして70%に戻します。(ただし、安定した収入が見込め、現金比率が自然とすぐに回復してしまうような人は利食いをする必要はありません。)

こうすることで、自身のリスク許容度に合った資産運用を続けることができるので、強気相場では資産増の追い風を受け、弱気相場では、リバランスすることで次の強気相場に備えることができます。

グッドラック。

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