バフェット太郎です。

米国の経済成長が鈍化の兆しを見せていることで、将来の利下げ確率が高まっています。

米商務省が発表した4月の米小売売上高(対前月比)は予想+0.2%に対して、結果-0.2%と予想を下回りました。

そもそも、「米小売売上高」とは、百貨店やスーパーなどの小売店サービス業の月間売上高についてまとめた経済指標のことで、通常、指標が前月比で増加すると個人消費は堅調と判断され、反対に減少すると個人消費が落ち込んでいると判断されます。

米国は世界一の消費大国であり、個人消費がGDP(国内総生産)のおよそ7割を占めることから、米国の個人消費の動向を把握する上で、「米小売売上高」は重要度の高い指標として投資家らから注目されています。

【米小売売上高(対前月比):重要度★★★】
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3月の小売売上高は1.6%から1.7%に上方改定され、2017年9月以来の大幅な伸びを記録したものの、4月は一転して減少に転じています。

【米小売売上高(内訳)】
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自動車・関連部品が前月の+3.2%から-1.1%と大きく落ち込んだほか、家電も前月の+1.2%から-1.3%と落ち込みむなど、比較的価格の高い耐久消費財が落ち込みました。

また、建築園芸資材が前月の+0.8%から-1.9%、衣料品も前月の+2.1%から-0.2%と減少するなど、いずれも景気動向に敏感な項目が低迷したことから、米国の経済成長が鈍化していることが示唆されました。

こうした中、CMEフェドウォッチによれば、投資家が予想する「年内1回以上の利下げ確率」は74%
と、大半の投資家が利下げを織り込んでいます。

また、利下げ確率が高まったことで、米10年債利回りは2.38%と急落(価格は上昇)した一方、米3カ月債利回りは2.41%と、長短金利の逆転現象が続いています。長短金利の逆転は8~17ヶ月先の景気後退の兆候として知られているため、投資家は将来の景気後退に備えてリスクの高い取引は控えた方が良さそうです。

グッドラック。

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