バフェット太郎です。

米労働省が発表した5月の米CPI(消費者物価指数)前年比は予想1.9%に対して、結果1.8%と予想を下回りました。

また、価格変動の激しい食品やエネルギーを除いた米コアCPI(前年比)も予想2.1%に対して、結果2.0%と予想を下回りました。

【米コアCPI(消費者物価指数)対前年比:重要度★★☆】
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米コアCPI(前年比)は、18年7月の2.4%をピークに一貫して下落傾向が続いており、インフレ圧力が依然として弱いことが示唆されました。

【消費者物価指数(内訳)対前年比】
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「エネルギー」は前年同月比-0.5%と下落しました。原油安を背景にガソリン価格が下落したためです。

「衣服」は前年同月比-3.1%と大きく落ち込みました。商務省が衣服費のデータ収集方法を変更して以降、同項目は低下基調にあるため、その影響が大きいかもしれません。

「新車」と「中古車・トラック」はそれぞれ+0.9%、+0.3%と低い伸び率でした。

一方で「アルコール飲料」と「タバコ」はそれぞれ+1.6%、+4.6%と好調でした。いずれも人々から嫌われる不人気セクターであるものの、参入障壁が高いことから価格を引き上げやすく、インフレヘッジとしての妙味があります。

さて、インフレ圧力が弱いこいことから米利下げの論拠が強まったとして、市場が予想する9月までに一回以上の利下げがあると見る確率は93.9%、12月までのそれは98.1%と利下げはほぼ確実視されています。

しかし、過去を振り返れば市場がほとんど常に間違っていたことから、今回だけは正しいと考えるべきではないかもしれません。

【政策金利と市場予想の推移】
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(赤線=政策金利:点線=市場予想)

過去を振り返ると、2008年の金融危機以降、政策金利はゼロまで落ち込み、その後2015年12月まで横ばいを維持しました。しかし、その間、多くの投資家たちは何度も利上げを予想し、そして間違ったのえす。

また、16年以降の利上げ局面で、多くの投資家は緩やかなペースの利上げ予想していたものの、それよりも実際の利上げのピッチは速かったです。

そのため、米中貿易戦争がエスカレートしていること、そして世界の経済成長が鈍化していることを背景に利下げ確率が高まっているものの、実際に利下げされるかどうかは確実ではないということです。

つまり、投資家はタイミングを見計らったり、FRBの利下げを先回りして投資判断を下すのではなく、予め定めた意思決定プロセスに従って、愚直にそれを続けることが賢明です。

グッドラック。

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