バフェット太郎です。

今月末で米景気拡大局面は丸10年を迎えるわけですが、これは過去最長の120カ月(1991年3月~2001年3月)に並ぶことを意味します。

【米国の景気拡大期間】
3
景気拡大局面が10年続いているということは、投資家はただ買い持ちしているだけで資産を増やすことができたことになります。事実、2008年12月末にS&P500ETFに投資して、配当を再投資し続けた場合、当初の元本はおよそ4倍(+300%)になっていました。

【S&P500種指数のトータルリターン:2009-2019】
1
しかし、この10年間、米国株をただ買い持ちし、配当を再投資し続けることができた投資家はほとんどいません。

なぜ、誰も「買い持ちして配当を再投資し続けるだけ」ができないのでしょうか。結論から言えば、「強気相場の終焉」が何度も指摘されてきたからです。

たとえば、2011年頃、ギリシャ危機を発端とした欧州危機が世界の株式市場に波及して、金融危機の再来が指摘されていましたし、2013年はS&P500種指数が過去最高値を更新し始めると、著名投資家らがバリュエーションが割高だとして、株式市場の暴落を予想していました。さらに2015年はFRBが利上げに踏み切ったことで投資家がパニックに陥って株式市場の下げが加速しました。

このように、歴史的な強気相場は一貫した上昇が続いたのではなく、調整局面を何度も経て少しずつゆっくりと育ってきたのです。

さて、翻って現在は過去と同じように「強気相場の終焉」が指摘されています。世界経済が失速していることに加えて、米中貿易摩擦がエスカレートする中で、中国経済が大きく後退し始めていることなどが原因です。

また、米3ヶ月債利回りが米10年債利回りを上回るなど、リセッションの兆候を示す逆イールドカーブが発生していることも、投資家らが「強気相場が近く終焉を迎える」と考える理由になっています。

しかし、米失業率が1969年以来の低水準であることや、米2年債利回りと米10年債利回りでは逆イールドカーブが発生していないこと、さらに米国経済は減速しているものの、一部の経済指標は底堅く推移していることなどから、必ずしも強気相場が近く終焉を迎えると言えるわけではありません。

従って、「強気相場が近く終焉を迎える」という予想が「今回だけは正しい」とはとても言い切れないのです。

【S&P500種指数のトータルリターン:1989-2019】
2
チャートは1989年から2019年までのおよそ30年間のS&P500種指数のトータルリターンを示しているわけですが、過去30年のトータルリターンは20倍でした。

つまり、歴史に答えを求めれば、個人投資家は暴落を回避するために先回りして売っておこうなどと市場を出し抜こうとしたりせず、米国株をただ買い持ちして愚直に配当を再投資し続けることが賢明と言えます。

グッドラック。

にほんブログ村 株ブログ 米国株へ
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします 
SPONSORED LINK