バフェット太郎です。

日本のような先進的で豊かな資本主義社会では、米国株に投資することで誰もが資本主義の恩恵を享受することができるのですが、投資を知らない情弱民ほど、投資で儲かったお金で「海外旅行に行こう」とか「マイホームを建てよう」とかバカなことを考えて、資本主義の恩恵を台無しにするものです。

たとえば、S&P500種指数トータルリターンの過去30年の年平均利回りは10.5%だったので、仮に1989年にS&P500ETFに投資して配当を再投資し続けた場合、当初の元金は20倍になっていた計算になります。

もちろん、この間のインフレ(物価上昇)率を加味すれば、実質的なトータルリターンはこれよりも低い数字になります。

【時代別:米国株の実質トータルリターン】
1
1802年から2006年までの204年間を振り返ると、インフレ調整後の実質トータルリターンは6.8%、戦後1946年から2006年までのインフレ調整後の実質トータルリターンは6.9%と、50年以上の長期的なスパンで見れば6.6~7.0%程度の利回りが期待できることが過去の経験則でわかります。

この間、米国は戦争や大恐慌、さらに産業構造の大きな変化があったにも関わらず、長期的な実質トータルリターンが常に7%弱だったことを考えれば、今後も引き続き(長期的なスパンで見れば)7%弱の利回りが期待できると言えます。

そのため、米国株に長期投資することで誰もが資本主義の恩恵を享受することができるわけですが、投資を知らない情弱民ほど、投資で儲かったお金をすぐに消費に回してしまうため、資産運用における「複利の効果」を台無しにしてしまうものです。

たとえば、100万円を実質トータルリターン7%で10年間運用することができれば、当初の100万円はおよそ2倍の197万円になることが期待できるので、10年間運用するだけで世の中のモノが半額で買えることになります。(もちろん、株式市場において10年間とはそれほど長いスパンとは言えないので、実際に運用しても7%からは大きくブレることが予想されるわけですが。)

この197万円のうち、儲かった分の97万円でクルマを買い替えたり、海外旅行に使ったりすれば、再び100万円から運用を再スタートしなければなりません。これを四回繰り返した場合、つまり10年毎に利益分を使い切ってしまえば、40年後もやはり手元には100万円しか残っていないことになります。

しかし、儲かった分の利益に一切手をつけず、利益を再投資してそのまま運用を続けた場合、40年後には当初の100万円が1497万円とおよそ15倍にもなります。すると、仮に毎年4%(約60万円)分を取り崩したとしても、残りをそのまま運用し続けるだけで、資産を減らすことなく毎年60万円の収入が期待できるというわけです。
2
もちろん、これは理論上それができるというだけであり、米国株式市場に景気の拡大と停滞の17年周期があることを考えれば、予想外に資産が増える好調な10年もあれば、反対に資産が目減りする不運な10年もあることは覚悟しなければなりません。

いずれにせよ、利益に手をつけるということは資本主義の恩恵を放棄することに等しく、愚かな行為だと言えます。そのため、投資家は消費の誘惑に負けず、愚直に配当を再投資し、長期の資産形成に取り組んだ方が賢明です。

グッドラック。

にほんブログ村 株ブログ 米国株へ
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします 
SPONSORED LINK