バフェット太郎です。

「株価が暴落したら米国株投資を始めるつもり」

そう考えていた人たちにとって、今回の急落はまだ物足りないかもしれませんが、それでも米国株投資を始めるには良いタイミングだと思います。

なぜなら、世界経済の成長鈍化や米中貿易戦争激化への懸念が強まっているものの、米労働市場は堅調で依然として景気拡大局面が続いていることを考えれば、短期的な急落は絶好の買い増しチャンスと言えるからです。

6日のダウ平均は200週移動平均線をサポートライン(下値支持線)にして反発しています。

【ダウ平均:週足】
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今後はレジスタンス(上値抵抗線:青線)を上にブレイクアウトできるかどうかが注目されます。

【ダウ平均:1919-2019】
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ダウの100年チャートを眺めると、ダウ平均は17年周期で拡大と停滞を繰り返していることがわかります。今回の拡大期が2017年から始まっていることを考えれば、2019年現在は拡大期が未だ始まったばかりと言えます。そのため、短期的な調整局面はこれから米国株投資を始めようと考えている人にとって、絶好の買い場と言えるわけです。

とはいえ、17年周期の拡大期にリセッション(景気後退)も株価暴落も訪れないというわけではありません。

たとえば、83年から99年末までの拡大期では(90年7月~91年3月までの)一度だけリセッション入りしました。また、リセッション入りとはなりませんでしたが、87年のブラックマンデーで株価は大暴落しました。

加えて、49年から65年末までの拡大期では四度もリセッション入りしましたが、いずれも景気後退期間は8~11カ月程度と一年未満でした。

それでも拡大期におけるダウ平均の年平均リターンが11%~15%程度だったことを考えると、個人投資家はリセッションも暴落も無視してただ買い持ちするだけで良かったということが言えます。

つまり、これから2033年末までのおよそ14年間も同様に、個人投資家はリセッションも暴落も無視して、愚直に配当を再投資し、長期で保有することが最善の投資法と言えるわけです。

別の言い方をすれば、今後14年間は個人投資家にとって千載一遇のチャンスであり、この波に乗る投資家といつまで経っても波に乗らない非投資家との間では絶望的な格差が生まれることを意味します。

グッドラック。

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