バフェット太郎です。

投資の世界には、いつの時代も最高のパフォーマンスが期待できる「魔法の投資スタイル」というものは存在しません。とはいえ、その時々で最高のパフォーマンスが期待できる投資対象にタイミングよく乗り換えることもできません。

そのため、特定の投資スタイルを貫けば、市場平均を大きく上回る最高のパフォーマンスを叩き出す時もあれば、反対に市場平均を大きく下回る時だってあります。

結局のところ、投資家自身のリスク許容度の範囲内でポートフォリオをデザインし、それを一貫して続けなければならないわけです。とはいえ、リスク許容度があまりにも低すぎれば、リターンがあまり見込めない債券ばかりに投資する羽目になり、せっかく長期で積立投資を続けたとしても、大した資産を築けないなんてことになりかねません。

そのため、個人投資家は暴落に慣れて、ある程度リスク許容度大きくする必要があります。

事実、1802年から2006年までの204年間を振り返ると、米国株の実質トータルリターンは年率平均6.8%だったのに対して、米長期債のそれはわずか3.5%にとどまりました。わずか3.3%ポイントの違いも長期で運用すれば、非常に大きな差を生むので見過ごすことはできません。

【時代別:株式と長期債の実質トータルリターン】
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グラフを眺めると、「株式の死」と言われた1966年~1981年までの15年間ですら、株式-0.4%だったのに対して、長期債は-4.2%と大きく落ち込んでいるだけでなく、長期債が一貫して下落(価格は上昇)した80年代以降も株式が8.4%だったのに対して、長期債は7.2%にとどまりました。

このように長期の資産形成を考えれば、投資家はできるだけ株式中心の運用をすべきで、債券に長期積立投資する必要などないことがわかります。とはいえ、債券に積立投資してしまう人たちは、リスク許容度の低さが原因です。

そこで、リスク許容度が小さい人は、それを大きくする必要があります。

たとえば、リスク許容度の小さい人は、副業を通じて収入の最大化と分散化を実現し、普段の生活費を抑えることでキャッシュフローを最大化すれば、人的資本が債券のような役割を果たすため、リスク資産に積極的に投資することができます。

これはフィリップ・モリス・インターナショナル(PM)の財務戦略に似ています。同社はタバコ事業で安定したキャッシュフローが見込めるため、自己資本比率がー28.13%と債務超過状態であっても経営が成り立つわけです。

投資家も毎月安定したキャッシュフローが見込めるなら、ポートフォリオに債券を組み入れるなど保守的な投資スタイルをする必要はなく、積極的に株式に投資することができます。

そのため、個人投資家は債券に投資することでポートフォリオのリスク低減をするよりも、人的資本とキャッシュフローを最大化して、リスク許容度を大きくした方が長期的に見ればよっぽど高いリターンが期待できるはずです。

グッドラック。

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