バフェット太郎です。

米商務省が発表した8月の住宅着工件数は予想125万戸に対して、結果136万4000戸と予想を大きく上回りました。これは2007年以来およそ12年ぶりの高水準です。

また、前月分も121万5000戸と速報値の119万1000戸から上方改定されるなど、米住宅市場は住宅ローン金利の低下と底堅い労働市場を背景に、依然として好調であることが示唆されました。

【米住宅着工件数】
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【米30年固定住宅ローン金利】
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そもそも住宅着工件数とは、住宅建設が始まった戸数を指すため、景気の先行指標として投資家らから注目されています。

たとえば、人々が家やマンションの購入を決断する時というのは、仕事が安定しており、将来の先行き見通しに対して楽観的になっている場合が多いです。また、人々は家やマンションの購入に併せて家具や家電などの耐久財も買い替えるため、経済効果が大きいです。

従って、住宅市場が好調であるということは、米経済の先行き見通しが明るいことを示唆しており、米国株投資家にとって朗報です。

事実、過去二回のリセッションを振り返ると、住宅着工件数がピークを打ってからリセッション(景気後退)入りするまで23~27カ月の時間を要しています。
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仮に2019年9月を起点としたとしても、リセッションが予想される時期は2021年下半期となることが予想されるわけです。

さて、クソダサい投資家ほど逆イールドの発生や世界経済の成長鈍化を懸念して狼狽売りに走り機会損失を被るものです。事実、過去10年の強気相場で何度もリセッション(景気後退)入りが懸念され、その度に多くの個人投資家が狼狽売りに走り、強気相場から脱落していきました。

彼らの共通点は自身過剰バイアスに支配されており、「(自分は)相場が読める」と下手な売買に走る傾向があることです。もちろん、下手クソな売買も”まぐれ”で当たりを引くこともあるので、(短期的に見れば)市場を大きく上回る投資成績を収めることもあるかもしれませんが、結局のところ”たまたま”うまくいっただけに過ぎないのでいずれ大きな失敗するだけです。

そのため、賢明な個人投資家は市場を出し抜こうとしたりせず、堅実な運用を続けることが賢明です。具体的な投資法を挙げれば、S&P500インデックスファンドやごく一握りの米優良企業の株式に分散投資し、配当再投資と積立投資を愚直に続けるという投資法です。

つまり、未来の相場を読む必要などないのです。

とはいえ、相場を読む必要がないことと、経済指標を無視して米経済がどうなっているのか知らなくても良いということはイコールではありません。

そもそも、S&P500インデックスファンドへの投資や一握りの米優良企業への投資は、長期的に見れば他のアセットクラスよりも高いパフォーマンスが期待できるわけですが、”常に”最高のパフォーマンスを叩き出してくれるわけではありません。

日本株や新興国株にアンダーパフォームする時期もあれば、金や債券などの安全資産に対してアンダーパフォームする時期だってあります。

もちろん、その時々でブームになっているアセットクラスに投資することができれば良いのですが、先にも述べた通り、相場を正確に読むことなど誰にもできません。

そのため、個人投資家はいかなる状況であってもS&P500インデックスファンドや一握りの米優良株に分散投資し、長期で保有し続けることが最適解であるわけですが、その際、世界経済がどのような状況にあるのかということを日々確認し、自分のポートフォリオが景気循環のどの位置にあるのかを把握することが必要です。

それを踏まえて経済指標に目を落とせば、米経済は依然として堅調であり、米国株投資家はまだ強気のスタンスを維持することができます。そのため、このような状況で強気相場から降りているのは、情弱で愚か者の投資家だけです。

グッドラック。

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