バフェット太郎です。

NAR(全米不動産協会)が発表した8月の中古住宅販売戸数は予想537万戸に対して、結果549万戸と予想を上回りました。前日に発表された住宅着工件数に引き続き、米住宅市場は、住宅ローン金利の低下と堅調な労働市場を追い風に持ち直しの兆しが見え始めています。

【米中古住宅販売戸数とS&P500種指数の推移:1998-2019】
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そもそも、米中古住宅市場は米国の住宅市場の大部分を占めているため、投資家にとって重要度の高い指標として知られています。

これは、家やマンションが売れるということは、人々が労働市場の先行きに楽観的になっていることを意味するだけでなく、家具や家電などの耐久消費財の販売が伸びるなど、大きな経済効果が期待できるためです。一方で、家やマンションが売れないということは、人々が労働市場の先行きに不安を感じていることを意味するだけでなく、家具や家電などの耐久消費財の販売も落ち込むため、経済が冷え込む原因となります。

そのため、これまで低調だった中古住宅販売戸数が持ち直しつつあることから、米経済に明るい兆しが見え始めています。

また、この日米労働省が発表した9月14日までの新規失業保険申請件数は予想21万3000件に対して、結果20万8000件と予想より少ないなど、依然として低水準を維持していることから、米労働市場の底堅さが示されました。従って、米住宅市場は依然として追い風が吹いていると捉えることができます。

ただし、2000年のドットコムバブルを振り返ると、中古住宅販売戸数が一時的な低迷から脱却し、過去最高の販売戸数を記録する中で米経済がリセッション入りしたことを考えると、現在の持ち直しの兆しが必ずしもリセッション回避に繋がるわけではないことがわかります。

たとえば、2001年のリセッションは中古住宅販売戸数が過去最高を更新する中で起こりました。とはいえ、当時ドットコムバブル崩壊により米ハイテク株が軒並み暴落したものの、住宅市場が底堅かったことから、リセッション期間はわずか8カ月と米国株式市場の傷は比較的浅かったです。(※ちなみに、2007年のリセッション期間は18カ月でした。)

そのため、仮に近い将来米経済がリセッション入りしたとしても、米住宅市場が過熱していないことからそれほど大きな打撃になることなく、一年程度で再び景気拡大期に戻ることが予想されます。

いずれにせよ、米経済は依然として好調であることや、リセッションがそれほど長引く公算が小さいことを考えれば、個人投資家はむやみに売買したりせず、S&P500インデックスファンドや一握りの米優良株に投資して配当を再投資し続けることが賢明です。

グッドラック。

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