バフェット太郎です。

米中貿易協議を巡る期待感が高まる中、米主要三指数が史上最高値を更新しました。

【ダウ平均：日足】

ダウ平均は前日比+114.75ドル（+0.42％）高の2万7462.11ドルでした。

【S&P500種指数：日足】

S&P500種指数は前日比+11.36ポイント（+0.37％）高の3078.27ポイントでした。

【ナスダック総合指数：日足】

ナスダック総合指数は前日比+46.80ポイント（+0.56％）高の8433.20ポイントでした。

三指数ともにレジスタンス（上値抵抗線）を突破したことから新波動入りが確認されました。経験の浅い未熟な投資家ほど「過去最高値更新=割高」と誤解して利食いに走りますが、新値を取ったということは青天井を意味するため買い持ちが正解です。

たとえば、過去を振り返ると2013年にダウ平均が2007年10月の高値を上回り、史上最高値を更新したのですが、当時、米投資家ジム・ロジャーズ氏はダウ平均が過去最高値を更新したことを理由に、「米国株は明らかに割高で、一年以内に暴落する」と予言しました。

結果、ダウ平均はそこからガンガンの強気相場となったのです。

米著名投資家ジョン・テンプルトン氏の言葉を借りれば、「強気相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中に育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」とのこと。

世界経済の成長鈍化と米中貿易戦争の激化で、多くの投資家が先行き見通しに懐疑的になっていることを考えると、強気相場は未だ続く公算が大きいです。

さて、英紙フィナンシャル・タイムズによると、トランプ政権は中国との通商協議における部分合意への譲歩として、現在課している中国製品への課税について、一部を取り下げるべきかを議論しているとのこと。

これはトランプ政権が来年大統領選挙を控えていることに加えて、中国も自国経済が崩壊しつつあることから、貿易戦争を休止したいという思惑が一致しているためです。

しかし、米国と中国が親冷戦時代に突入していることを考えると、部分合意を繰り返すなど見せかけだけのパフォーマンスは来年秋の大統領選挙までで、それ以降は再び貿易戦争が激化することが予想されます。

言い方を変えれば、それまでは強気相場が続く公算が大きいということです。

グッドラック。


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