バフェット太郎です。

ビットコインが一時6885ドルと、7000ドルの大台を割り込んだことで絶好の投資機会が訪れつつあります。

【ビットコイン：（週足）】

ビットコインはこれまで50週移動平均線を挟む展開が続いましたが、下落方向にブレイクアウトしました。急落した主な要因は、中国の仮想通貨関連会社がビットコインの売却に動いたためと見られています。

資金洗浄追跡専門企業のチャイナリシスによれば、中国の仮想通貨詐欺事例「プラス・トークン」が一部資金洗浄に動いているとのこと。

そもそも「プラス・トークン」とは、「出資してもらった資金を出資者の代わりに運用し、その利益を配当として還元する」と謳いながら、出資してもらった資金は実際には運用せず、新規の出資者から集めた資金の一部を既存の出資者に配当金と偽って支払い、あたかも運用した結果利益が生まれているように装う投資詐欺の一種で、ポンジスキームと呼ばれるものです。

「プラス・トークン」の被害額は当時の資産でおよそ29億ドルで、被害者数は80万人以上にのぼるとされています。

さて、ビットコインの短期的なターゲットは6000ドルです。これは下落トレンドチャネルの下限であることに加えて、2018年に何度も反発したサポートラインの水準でもあります。ここを下回るようなら200週移動平均線の5000ドルがサポートラインになります。

また、仮想通貨分析を行うケテリス・パブリスによれば、カナダの仮想通貨関連企業Hut8の実質的なビットコイン・マイニングの損益分岐点は7100ドルであるとのこと。また、米マーケット調査会社のファンドストラットによれば、大半のマイニング企業の損益分岐点は7000～8500ドルと推定していることか、5000ドルまで値下がりする局面があったとしても、それは一時的である公算が大きいです。

これは、損益分岐点を下回る水準が続けばマイニング企業が赤字に陥るためです。つまり、マイニング企業は赤字を回避するために生産を停止し、採掘したビットコインを必要以上に売ったりしなくなるので供給不足が再びビットコインの価格を押し上げると考えられるのです。

ただし、必ずしも予想通りに反発してくれる保障はありません。

たとえば、2014年秋に原油価格は大暴落し、米シェールオイルの損益分岐点である25～35ドルと言われている中で26ドルで底打ちしたわけですが、大暴落の要因はシェールオイル企業による大幅な増産のほか、技術革新による損益分岐点の低下が原因です。

そのため、ビットコインでも同様に採掘効率が改善されて損益分岐点が低下すれば、必ずしも7000ドルで反発してくれるわけではないのです。

事実、最新のマイニング装置が導入されていることを背景に、採掘速度を意味するハッシュレートが上昇するなど採掘効率が改善されつつあります。とはいえ、来年春にはビットコインの半減期を控えているため、損益分岐点の低下を過度に心配する必要はないかもしれませんが。（半減期とは、ビットコインマイニングによる報酬が半減するタイミングのことで、発行量を調整するために実施されます。ちなみに、前回の半減期は2016年で、その前は2012年でした。）

いずれにせよ、正確にタイミングを計ることなどできないことから、投資家はあらかじめ目標とする投資額を決めたら、コツコツと定期的に買い増した方が良いかもしれません。かくいうバフェット太郎も、ポートフォリオの2～3％と決めて、少しずつビットコインを買い増しています。 （※ビットコインは米国株と逆相関の関係を示しており、ヘッジとしての役割を果たしてくれることが期待できます。）

ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」は大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。

個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分けてヘッジするなど、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。

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グッドラック。


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