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バフェット太郎です。

米軍がイラクでイラン革命防衛隊の精鋭「コッズ部隊」のソレイマニ司令官を殺害しました。

米国とイランが事実上の戦争状態になったことを受けて、S&P500種指数先物は1.3%安と急落した一方、原油先物価格は3.9%高、金先物価格は1.6%高と急伸しました。

これに先駆けてイランは先日、イラクの首都バクダッドにある米大使館を襲撃しており、米国は「状況が一変した」とした上で、「米軍に対する攻撃の通知やその兆候があれば先制攻撃を辞さない」とイランに警告していました。

ちなみに、イランが米大使館を襲撃した理由は親イランのシーア派武装組織が米軍の空爆攻撃を受けたためであり、米軍がシーア派武装組織に対して空爆攻撃を仕掛けた理由はサウジの石油施設を攻撃されたためです。

今回、米軍が先制攻撃に踏み切った直接の理由は、ソレイマニ司令官が過去数カ月にわたりイラクの連合軍基地への攻撃を画策していたほか、バグダッドの米大使館襲撃を承認していたためです。

これまでの一連の流れを簡単にまとめると以下の通りになります。

2019年5月、米国がイラン産原油の禁輸措置を実施。

2019年9月、イランが報復としてサウジ石油施設を攻撃。

2019年12月、米国が親イランのシーア派武装組織を空爆。

2019年12月、イランが報復としてイラクの米大使館を襲撃。

2020年1月、米国がイランが攻撃を画策しているとしてイランの司令官を殺害。

今後、イランの報復攻撃が予想されるほか、米国とイランの対立が長期化すると見られていますが、どちらも戦争をエスカレートさせたいとは考えていないので、長期的に相場の重しになるようなことはありません。従って、米国とイランの対立が米国株式市場に与える影響は限定的です。

ただし、原油や金はその影響を受ける公算が大きいです。

【原油先物価格(週足)】
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原油先物価格の週足チャートは三角保ち合いを形成し、方向感に乏しい展開が続いていたものの、今回の事件を受けて完全に上に抜けました。今後は強気トレンドを形成する公算が大きく、エネルギー株を復活の兆しが見えつつあります。

【金先物価格(週足)】
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金先物価格の週足チャートを眺めると、上昇フラッグを形成し、その後レジスタンス(上値抵抗線)を上にブレイクアウトしたことがわかります。通常、上昇フラッグは旗棒の長さと同じ長さだけ上昇する傾向があることから、今後、金価格が急騰する可能性が高いです。

また、金価格よりも金鉱株の方が事業の構造上、上振れ余地が大きいため大暴騰が期待できます。

【ヴァンエック・ベクトル・金鉱株ETF(GDX):週足】
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金鉱株ETFは2016年以降、下値が徐々に切り上がっている一方で上値が31ドルで抑えられるなど強気の三角保ち合いを形成していることがわかります。通常、レジスタンスを上にブレイクアウトすれば、一段と上昇する可能性が高まるため、金鉱株クラスタは今、固唾を飲んで相場を見守っています

グッドラック。




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