バフェット太郎です。

トランプ大統領はイランによる報復攻撃を受けて、戦争回避の姿勢を示唆されました。これを受けて金価格は下落していますが、長期的な資産形成の一部として金をポートフォリオに組み入れている投資家は狼狽売りに走る必要はありません。

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トランプ大統領は国民向け演説で、「死傷者は一人も出なかった。兵士は全員無事で、米軍基地の被害も最小限だった」とし、「イランは身を引いているようだ。全ての関係者にとって良いことで、世界にも非常に良いことだ」と、戦争回避を示唆しました。

また、「米軍は優れた軍隊と軍事装備品を保有している。しかし、それを使用しなければならないということではない。米国は軍事力の行使を望んでいない」とし、「米国が持つ軍事面と経済面における双方の力こそ、最大の抑止力になる」と述べました。

イランは革命防衛隊のソレイマニ司令官殺害への報復として、イラクにある米軍空軍基地に弾道ミサイル15発を発射しましたが、いずれも意図的に犠牲者を出さないよう攻撃を行ったと見られ、軍事的に事態が激化する可能性は大きく後退しました。

さて、戦争が回避されたことでおよそ7年ぶりの高値をつけた金は急落しました。とはいえ、戦争やテロなどの有事にだけ金が買われるというわけではなく、長期的な金相場は実質利回り(米2年債利回り-消費者物価指数(対前年比))に最も影響を受けるので慌てる必要はありません。

【金先物価格と実質利回りの推移(2010-2020)】
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過去10年の金先物価格と実質利回りの推移を眺めると、概ね相関関係であることがわかります。つまり、金相場が上昇すると実質利回りは下落する逆相関の関係を示しています。(※グラフの実質利回りの軸は反転させています。)

これは、金利が上がると利息を生まない金の魅力が低下する一方、金利が下がると金の投資妙味が相対的に高まるためです。そのため、米国とイランの対立激化で金の上昇が短期間で収束したということは、米国債の実質利回りに対する影響が限定的だったということを意味します。

しかし、世界経済の成長鈍化、米製造業の減速、米中貿易戦争を巡る懸念は未だ残されたままです。これらが将来の金利低下要因となれば、金の調整局面は限定的で、反発する公算が大きいです。従って、長期的なサイクルに備えて金をポートフォリオの一部に組み入れている投資家は、地政学的リスクに惑わされず、実質利回りを重視して保有を続けた方が賢明です。

また、デジタル・ゴールドのビットコインも金と同じく利息を生まないことから、今後は実質利回りと逆相関の関係で動くと考えられます。

いずれにせよ、金とビットコインは安全資産として株式などのリスク資産のヘッジとなり得ますから、ポートフォリオの一部に組み入れておくことは賢明です。

グッドラック。




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