バフェット太郎です。

S&P500種指数の「年初の5日間」のパフォーマンスは+0.7%でした。

過去70年間を振り返ると、大統領選挙の年のS&P500種指数は「年初の5日間」がプラスなら、プラスで終わる確率が82%でした。つまり、過去の経験則に従うなら2020年もプラスで終わる確率が82%ということになります。

「大統領サイクル」と「年初の5日間」の関係は常に相関関係が強いというわけではなくて、とりわけ大統領選挙の年と相関性が強い傾向にあります。

たとえば、過去70年間「年初の5日間」と通年のパフォーマンスが一致した確率は67%だったわけですが、大統領選挙の翌年は76%、中間選挙の年は39%、大統領選挙の前年は72%と、大統領選挙の年だけ飛びぬけて相関関係が強まる傾向があります。

【ダウの年間騰落率】
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さて、2019年のダウ平均の年間騰落率は+22.3%、S&P500種指数に至っては+28.8%と大きく上昇したことから、個人投資家の中には「これ以上の上昇しないのでは?」と心配している人も少なくないと思います。

しかし、過去の経験則に従えば、その心配は杞憂に終わる公算が大きいです。

事実、過去50年を振り返るとダウ平均が20%以上上昇した年が(2019年を除くと)13回ありました。そのうち、翌年も上昇した年は9回(69%)あり、下落した年は4回(31%)だったことから、前年に大きく上昇したからと言って、必ずしも翌年下がる確率が上昇するわけではないのです。

【FRBのバランスシートとS&P500種指数の推移】
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チャートはFRBのバランスシートとS&P500種指数の推移を表しています。

2018年にFRBがバランスシートの縮小を始めると、S&P500種指数は二度の大きな調整局面を迎え、2019年もギクシャクした展開が続きました。そこで、2019年9月にFRBがバランスシートの拡大に転じると、株価は再び上昇基調を取り戻し、米主要三指数はともに史上最高値を更新することができました。

つまり、現在の強気相場はFRBによる金融緩和が追い風になっているわけです。この金融緩和、すなわちQE4(量的緩和第4弾)は2020年第2四半期(4-6月期)まで続く予定なので、それまでは相場は堅調に推移することが予想されます。

また、米中通商協議を巡る懸念も11月の大統領選挙までは落ち着く見通しであることから、それまでは強気相場が続く公算が大きく、引き続き「優良株の買い持ち戦略」が個人投資家にとって賢明な投資判断となります。

グッドラック。




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