バフェット太郎です。

仮想通貨ビットコインにかつてほどの熱狂はないものの、中東の地政学リスクの高まりを受けて急騰したように、安全資産としての価値が注目されています。

しかし、ビットコインは金と同様に利息を生まないことに加えてボラティリティ(変動率)が高く、リスク許容度の低い投資家には不向きの投資対象です。とはいえ、2017年にビットコインがわずか1年で一時20倍に値上がりしたことを考えれば、「持たざるリスク」があるのも事実です。

そこで、リスク許容度の低い投資家が「持たざるリスク」を回避するためにはどうすれば良いでしょうか。その解決策のひとつとして「1%投資法」というものがあります。「1%投資法」とは、著名投資家ビル・ミラー氏が提唱した投資法で、資産の1%をビットコインに振り分けるというものです。
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ビル・ミラー氏とは、1991年以降、15年連続でS&P500種指数をアウトパフォームした記録を持つ伝説の投資家として知られていて、2014年から純資産の1%をビットコインに振り分けているそうです。

投資家の資金量はそれぞれ異なりますが、資産の1%であればリスク許容度の低い投資家でも投資することができ、仮に無価値になったとしても致命傷を負うことはありません。その一方で、ビットコインが大幅に上昇した時、その莫大な値上がり益を享受することができます。

ちなみに、仮に資産の1%が100倍に値上がりすれば、当初の金融資産は2倍になりますが、1%が無価値になったとしても資産の99%は残り、その99%を年利1.1%で運用するだけで損を取り返すことができます。

また、「1%投資法」はリスク許容度の大きさや資金量によって異なりますから、誰もが1%ルールに従う必要はありません。仮に安定した収入が期待できるだけでなく、大きな支出の予定が当面の間ない人は「1%投資法」を「3%投資法」に変えてもいいと思います。

資産の3%であれば、ビットコインが10倍に値上がりすれば、ポートフォリオの30%を占める主要な投資先になるほか、100倍に値上がりすれば、当初の金融資産の3倍にもなります。その一方で3%を失っても97%が残るので、その97%を年利3.1%で運用することができれば損を取り返すことができます。

ただし、資産の5%以上をビットコインに投資するべきではありません。5%のリスクは多くの投資家が思っているよりもずっと大きく感じるほか、ビットコインはあくまで有事に備えた安全資産であり、「持たざるリスク」を回避するための投資対象だからです。言い方を変えれば、多くの個人投資家にとって、長期的な資産形成を目的とした主要な投資先は米国株であるべきです。

そのため、ビットコインがポートフォリオに占める割合は概ね1~3%までとし、1年に1回程度リバランス(配分調整)すればいいです。このリバランスの頻度は頻繁である必要はなく、1年程度間隔をあけた方がより効果的です。

このように規律正しく運用することができれば、リスクの高いビットコインにも積極的に投資することができ、「持たざるリスク」を回避することができます。

ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」は大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。

個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。

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グッドラック。




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