バフェット太郎です。

ダウ平均は2万9000ドルを突破して史上最高値を更新していますが、同時にバフェット指標も155.4%と史上最高値を更新しています。

【バフェット指標:1970-2020】
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バフェット指標とは、米国株式市場の時価総額を名目GDP(国内総生産)で割った値のことで、100%を上回れば株は割高、下回れば割安と判断します。また、著名投資家ウォーレン・バフェット氏が「その国の株価は長期的にみるとその国の経済力に見合った水準に近づく」と重視していることから「バフェット指標」と名付けられました。

さて、バフェット指標は155.4%と、2000年のドットコムバブル崩壊直前の148.5%を上回り史上最高値を更新していることから、「米国株はバブルだ」との声が聞こえます。

たしかに、米経済は堅調な労働市場と好調な国内消費を背景に好景気が続いていますし、FRB(米連邦準備制度理事会)による金融緩和が追い風となって株高が続いています。しかし、だからといってバフェット指標を投資の判断材料に、保有する株式をすべて現金にするなど極端な投資行動に走るのは間違いです。事実、バフェット氏も現金比率が高まっているものの、純資産のほとんどは米国株が占めています。

なぜ、バフェット指標を投資の判断材料にして極端な投資行動に走るべきではないのかと言うと、バフェット指標では投資タイミングを正確に計ることができないからです。

たとえば、バフェット指標110%を「売り」の判断基準とした場合、投資家は2013年12月時点(115.3%)で保有する株を手放さなければなりません。当時のダウ平均が1万6000ドルでしたから、仮にすべての株を手放した場合、6年間で+80%(年利10.3%)の値上がり益を失っただけでなく、その間得られたであろう配当も得ることができなかったことになります。

では、ドットコムバブル崩壊直前の148.5%を参考に、バフェット指標140%を「売り」の判断基準としたらどうなるでしょうか。やはりこれもあまり賢明とは言えません。なぜなら、2007年の金融危機直前のピークが110.1%だったので、仮に140%を「売り」の判断基準とすれば、その後の暴落を回避することはできなかったからです。

そのため、バフェット指標を投資の判断材料として極端な投資行動に走るべきではないのです。

では、個人投資家は株式氏市場に過熱感が見られる中、どのように振舞えば良いのでしょうか。結論から言えば、リスク許容度の範囲内で株式は保有しつつ、暴落に備えて現金比率を20%~30%まで高めておけば良いです。言い方を変えれば、資産の70%~80%は暴落の影響を受けることを覚悟しなければならないということです。

事実、バフェット氏率いる投資会社バークシャー・ハザウェイの運用資産に対する現金の比率は約20%で、残りの80%は相場の影響を受けます。

個人投資家の中には運用資産に対する現金の比率が50%以上と明らかに高すぎる人もいますが、そうした投資家は機会損失のリスクが高まるだけなので、熱狂に怯えることなく、もう一度ポートフォリオを見直した方が賢明です。

グッドラック。




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