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バフェット太郎です。

OPECプラスが減産強化で合意に至らなかったことを受けて、原油先物価格が前日比10.07%安と暴落しました。原油安が加速することでシェール企業の相次ぐ倒産や業界再編が進む可能性があります。

【原油先物価格:日足】
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サウジアラビアなどのOPEC(石油輸出国機構)とロシアなど非OPECの主要産油国で構成される「OPECプラス」はウィーンで開かれた会合で、減産強化案や3月末に期限を迎える現行の減産協力の延長について協議したものの、合意に至らなかったそうです。

新型コロナウイルスの感染拡大を巡って、ヒトやモノの移動が制限される中、石油需要は大幅に落ち込んでいるため、OPECプラスによる減産強化が期待されたものの、ロシアが反対し協議は決裂しました。

ロシアが反対した主な理由は、石油市場のシェア低下を懸念したほか、協調減産が3年以上に及んでいることから、ロシアの石油各社の中期経営計画や投資、生産の計画が束縛され続けていることへの不満が高まっているためです。

また、ロシア政府が予算編成の前提として42ドル台を想定するなど原油安を許容できることも、ロシアが妥協しなかった理由として挙げられます。

さて、協議が決裂したことで産油国が増産を計画しているため、今後、供給拡大による原油価格の暴落と低迷が予想されます。原油安が続けば、生産コストが高い米シェール企業が経営危機を迎えることが予想されます。

そもそも、2014年以降の原油安は米シェール企業が大幅に生産量を増やしたことが理由であるため、米シェール企業が淘汰されれば供給量が抑制されて原油価格が持ち直すことが予想されます。

そのため、これから予想され得る米シェール企業の相次ぐ倒産は、短期的に見ればエネルギー株の低迷に繋がるものの、供給量の抑制に伴う原油高がエネルギー株上昇のきっかけになると考えられます。

【エクソン・モービル(XOM)】
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ちなみに、バフェット太郎が保有するエネルギー株、エクソン・モービル(XOM)の株価は47.69ドルと、2010年以来10年ぶりの安値をつけています。株価はこれまでのトレンドラインを割り込んだことで、40ドルのサポートライン(下値支持線)をターゲットに下落する公算が大きいです。

ただし、同社の配当利回りが6.94%であることを考えると、非常に割安で投資妙味があると言えます。そもそも、エネルギー産業は業績が原油価格に左右されるものの、参入障壁が高いため競争優位性を突然失うというリスクが低いです。

また、原油は人々の生活に依然として必要不可欠なものであることを考えれば、市況が改善すれば再び業績が回復して株高が期待できます。すなわちキャピタルゲイン(値上がり益)とインカムゲイン(配当収入)の両取りが期待できるのです。

グッドラック。



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