バフェット太郎です。

史上最長となるダウの強気相場が11年で終わりを迎え、ついに弱気相場入りしました。

11日のダウ平均は前日比1464.94ドル(5.68%)安の2万3553.22ドルと急落しました。「調整局面」の定義が「直近の高値から10%以上20%未満の下落」、「弱気相場」の定義は「直近の高値から20%以上の下落」であることから、直近の高値2万9568.57ドルから20.3%下落したことで弱気相場入りしたというわけです。

株価が急落した主な要因は、WHO(世界保健機構)が新型コロナウイルスをパンデミック(世界的大流行)と宣言したことを受けたためです。

【ダウ平均:2009-2020】
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過去11年を振り返ると、調整局面は2010年、2011年、2015年、2016年、2018年(二回)と6回あり、二年に一度のペースで調整していました。しかし、今回は調整に留まらずついに弱気相場入りしました。

さて、多くの個人投資家はコロナショックによる弱気相場は株価をどれだけ押し下げ、そしていつまで続くのかということを心配していると思います。結論から言えば、多くの個人投資家が思っているほど長くはないので、過度に心配する必要はありませんし、狼狽して「全売り」する必要も全くありません。

【世界の株価の強気相場と弱気相場】
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(出典:バンガード・ジャパン

過去40年を振り返ると、世界の株価は8回弱気相場入りし、期間は最短2カ月、最長30カ月、平均11.3カ月で、下落率は最小-20%、最大-60%、平均‐31.8%でした。

つまり、個人投資家は期間一年程度、下落率30%前後を想定しておいた方が良いということです。もちろん、今回の弱気相場が必ずしも過去のレンジで収まるとは限りませんが、「この辺りの数字を想定して投資計画を立てた方が良いな」という目安にはなると思います。

また、強気相場は弱気相場よりもずっと長く、期間は最短17カ月、最長93カ月、平均45.5カ月で、上昇率は最小+48%、最大+319%、平均119.9%でした。

個人投資家の中には「全売り」して「底打ち」してから買い戻せば良いと考える投資家もいるかもしれませんが、いつ底打ちするかが誰にもわからないことを考えれば、そうした極端な運用をするよりも、忍耐強く保有し、愚直に積立投資を続けた方が賢明です。

とりわけ、これから米国株は「ジャイアン・ブル(巨大な強気相場)」入りすることが予想されているため、米国株投資から距離を置くことは愚行です。

【ダウ平均:1915-2019(インフレ調整済み)】
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インフレ調整済みのダウの長期チャートを眺めると、ダウが17年周期で拡大期と停滞期を繰り返していることがわかります。これは株価が人口動態と密接に関係しているためです。

具体的に言えば、主要購買層であるミレニアル世代が「労働力が不足する時代」に突入するため、賃金と消費が拡大しやすいため、企業業績が伸び株価が上昇しやすいのです。

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(出所:ウォール・ストリート・ジャーナル

過去100年を振り返ると、労働力が不足すると株価が上昇する傾向にある一方、労働力が過剰状態に陥ると株価が下落する傾向にあります。

たとえば、上のグラフを眺めると「1948年~1967年」「1991年~1999年」において労働力が不足しており、「2015年~2050年」にかけて労働力が不足すると予想されています。

【労働両区と各年代の年平均利回り】
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労働力が不足した「1948年~1967年」と「1991年~1999年」のダウ平均の年平均利回りはそれぞれ8.38%、17.49%と、その他の時代と比べて異常に高いことがわかります。

米国経済は今、ミレニアル世代(1981年~1996年生まれ)がこれからの主要購買層となる一方、同時に彼らの親世代であるベビーブーマー世代(1946年~1964年生まれ)が退職していくことで、労働力不足が深刻化し、ミレニアル世代の賃金を押し上げることが予想されます。

読者の中には「ハイテク技術の進歩が労働力不足を解消ため、賃上げ圧力はかからないのでは?」と考える人がいるかもしれませんが、これまで米国の産業構造が農業国から工業国を経て、そしてサービス主体になり、さらに二回の大きな戦争や恐慌、インフレ、金本位制から管理通貨性への移行など、経済は驚くほど大きく変化したものの、労働力と株価は常に密接に関係していたことから、ハイテク技術が進歩しても新しい仕事が生み出され、労働力不足が解消されることはないと考えるのが自然です。

こうしたことから、投資家は今後長期に渡って一握りの優良株に投資し、忍耐強く保有し続けた方が賢明だと言えるのです。

ちなみに「優良企業の一部を忍耐強く保有することを推奨する」という強い主張を一貫して投資家に進言している「モトリーフール」は数多くの優良配当株をニュースレターの中で紹介しています。

モトリーフール」 は1993年に、デビッド・ガードナー氏とトム・ガードナー氏の二人の兄弟によって設立され、投資関連ウェブサイトランキングでは、ウォールストリート・ジャーナルに次ぐ全米5位に位置する人気投資メディアです。

90年代半ば頃には三大投資ウェブメディアとして「モトリーフール」「ザ・ストリート・ドットコム」「マーケットウォッチ」が挙げられていました。

モトリーフールの由来はシェイクスピアの「お気に召すまま」からとっています。本書には、カラフルな色の服に身を包んだモトリーフール(宮廷の道化師)が王様の機嫌を損なうことなく(※自身の首を跳ねられることなく)真実を進言することができた唯一の人物として描かれています。

つまり、エコノミストやアナリストらが権威に屈し、忖度のある相場見通しを示しているのに対し、モトリーフールは権威に屈することなく真実を伝えることを信念とし、個人投資家にレポートを提供しているのです。

たとえば、スペシャルフリーレポートの「リセッション(景気後退)に強いインフラ銘柄・食品銘柄7選」で紹介されている銘柄の中には、新型コロナウイルスの影響を受けにくい優良配当株がいくつも紹介されています。

いずれも競争優位性の高いビジネスモデルを背景に、安定したキャッシュフローと配当が期待できるため、忍耐強く保有し続けられるだけでなく、弱気相場で積極的に配当を再投資できる銘柄ばかりです。

そのため、これから一握りの優良株に投資して忍耐強く保有し続けたいという個人投資家は「モトリーフール」のレポートで紹介されているような銘柄を参考にしながら、投資の勉強をすれば良いと思います。

モトリーフールのスペシャルフリーレポート(無料登録)はこちらからどうぞ

グッドラック。



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