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ビットコインに底打ちのシグナル

バフェット太郎です。

大暴落していたビットコインが底打ちし、今まさに反転しようとしています。

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な大流行)を受けて、世界中の株式市場が大暴落する中、次世代の安全資産で「デジタル・ゴールド」のビットコインはこれまで比較的堅調に推移していました。

しかし、株式市場が底が抜けたかのような歴史的な大暴落を見せると、損失を埋めるための換金売り需要が高まったことで、安全資産とされる金やビットコインも最終的に売られました。(つまり、信用取引をしていたトレーダーたちが追証に迫られて、金やビットコインを投げ売りし現金をかき集めていたわけです。)

とりわけ、金よりも市場規模の小さいビットコインの下落率は酷く、直近の高値から62.4%安と大暴落しました。突然の大暴落にビットコインのロング(買い)で信用取引をしていた投資家たちは大損し、退場する者も少なくありませんでした。

しかし、底打ちのシグナルが出たことで、ここから一気に反転する公算が大きいです。

【ビットコイン(ドル建て):週足】
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ビットコインは200週移動平均線を割り込んだものの、「下ヒゲ」が出現してトレンドが反転しました。

そもそも「下ヒゲ」とは、上昇のシグナルとなり得るローソク足のことで、売り物に押されて下押ししたものの、買い方に支えられてトレンドが反転した場合に出現するシグナルとして知られています。

【下ヒゲ(陽線)】
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【下ヒゲ(陰線)】
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また、下ヒゲは陽線陰線に関係なく上昇を示唆しているほか、ヒゲが長いほど反発が強いことを示唆しています。

しかし、暴落前と比べて上昇フラッグの位置が下に一段落ちたことから、バフェット太郎は将来のターゲット(目標価格)を2万4442ドルと、前回のターゲット2万6525ドルから7.9%下方修正しようと思います。

ただし、ビットコインが大暴落したこともあり、現在値からの上昇率は4.36倍(+336%)と、暴落前の2.9倍(+190%)から大きく上昇しています。つまり、これからビットコイン投資を始めようと考えている人にとっては絶好の投資機会だと言えます。

「半減期」が大相場の追い風になり得る理由<

とりわけ、ビットコインの「半減期」が追い風になると思います。「半減期」というのはマイニングに対する報酬が半減することを意味するわけですが、なぜわざわざこのような仕組みになっているのかと言うとビットコインの価値を維持するためにあります。

そもそも、ビットコインは当初から2100万枚という発行上限数が決められているので、仮に2100万枚すべてをマイニングしてしまうと、需要に対して供給が上回りインフレ(物価上昇)を起こしかねません。つまり、ビットコインの価値が暴落しかねないのです。

そこで、ビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモト氏はビットコインのマイニング報酬を半減させることで供給量を抑制し、インフレを退治しようと考えたのです。

ちなみに、ビットコインの当初のマイニング報酬は1ブロック生成するごとに「50BTC」だったわけですが、それが1回目の2012年の半減期に「25BTC」になり、2回目の2016年に「12.5BTC」になり、3回目となる2020年5月に予想されている半減期では「6.25BTC」になります。

半減期を迎えると供給量が抑制されるので一時的に価格が高騰しやすくなります。事実、過去のビットコイン価格の推移を振り返ると、半減期の後にビットコイン価格が大暴騰していました。

たとえば、2012年の半減期の後、ビットコインはわずか一年で+8200%と大暴騰しましたし、2016年の半減期後も一年半で+2200%と大暴騰しました。

そのため、「上昇フラッグ」が示す2万4442ドルという水準は、現在の5603ドルから+336%のところでしかないため、荒唐無稽な目標価格というわけではないのです。

【ビットコイン(ドル建て):2010-2020】
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さらに、ビットコインの10年チャートを眺めると、半減期を起点に12~18カ月の強気相場と30~36カ月の弱気相場の4年(48カ月)周期が存在していることがわかります。そのため、2020年5月に予想されている半減期を起点にすれば、2021年5月から11月にかけてビットコインは2万4442ドルをターゲットに大暴騰することが予想されます。

次世代の安全資産として注目されるビットコイン

また、近年ヘッジファンドや年金基金がビットコインをポートフォリオに組み入れていることも強気相場の追い風となり得ます。

米仮想通貨投資ファンド大手のグレイスケール・インベストメンツによれば、2019年の仮想通貨投資信託への投資額は6億0770万ドルと、2013年~2018年までの累積投資額5億6230万ドルを大きく上回ったとのこと。

これは、ビットコイン投資信託がローンチされたことで、ヘッジファンドや年金基金がポートフォリオに組み入れるようになり、結果的にこれまで仮想通貨と縁のなかった50代~80代の投資マネーを呼び込むことに成功したためです。

実はこれと似たようなことが過去金市場でも見られました。今でこそ当たり前のように多くの投資家がポートフォリオの一部に金ETFを組み入れていますが、金ETFが取引できるようになったのはわずか17年前の2003年のことです。

2003年に金ETFがオーストラリアの証券取引所で上場すると、機関投資家がポートフォリオの一部に組み入れるようになり、次第に世界中の投資マネーが流入するようになりました。結果、2001年に255.80ドルだった金価格は2011年には1923.70ドルと、わずか10年で+652%も上昇したのです。これは年平均22.4%と驚異的なパフォーマンスです。

つまり、これと同じようなことが今後ビットコイン市場でも期待されているのです。とりわけ、ビットコインの市場規模は金の7分の1しかない小さなものですから、ほんの少しの投資資金が流入するだけで大暴騰するのは必至です。言い方を変えれば、投資家はビットコインの「持たざるリスク」に直面していると言えるのです。

多くの投資家は未だビットコインをポートフォリオの一部に組み入れていないため、ビットコインが大暴騰する局面でその恩恵を享受することができません。とくにビットコインはデジタル・ゴールドと呼ばれているように安全資産として見られていることから、今後、株式などのリスク資産が暴落すれば、そのヘッジとしての役割が期待できます。

そして、ビットコインが値上がりしたら一部利食いして、割安に放置されている株式を買い増してやることでリバランス(配分調整)することができます。

ビットコインの正しい投資法

とはいえ、ボラティリティ(変動率)が大きいことを考えれば、多くの資金をビットコインに投じる必要はありません。大きな値上がり益が期待できるということは、それだけボラティリティが大きく、値下がりした時の損失も大きいのです。そのため、仮想通貨を保有する額は「100倍になったら嬉しいけれど、ゼロになっても生活が変わらない額」が望ましいです。

具体的に言えば、ビットコインはポートフォリオの1~3%程度に留めておくと良いです。仮に1%分の仮想通貨が100倍に値上がりすれば、資産全体の額は二倍になりますが、ゼロになったとしても、残りの99%の資産を年率1.1%で運用するだけで資産額を元に戻すことができます。

かくいうバフェット太郎もポートフォリオの1~3%程度でビットコインに投資することで、「持たざるリスク」を回避しつつ、コロナショックによる大暴落も狼狽することなくやり過ごすことができました。

そのため、これからビットコインへの投資を始めてみようと考えている投資家は、ポートフォリオの1~3%に留めつつ、「半減期」後の強気相場を楽しむと良いと思います。

ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。

また、最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。(従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。)

個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。

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グッドラック。



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