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(画像:ソフトバンク・グループの説明会資料より

バフェット太郎です。

世界同時不況の時代に突入しつつある今、孫正義氏率いる投資会社ソフトバンク・グループの株価が前日比10.9%安の3246円と暴落しました。これは、一カ月前の高値5871円から44.7%安となる水準で、大暴落の様相を呈しています。

【ソフトバンク・グループ(9984)】
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孫正義氏はかねてから株主価値の最大化を目指しており、2月の第3四半期決算では保有株式31兆円から純有利子負債6兆円を差し引いた25兆円が同社の株主価値であり、それと比べて時価総額が12兆円しかないのは「安すぎる」と主張していました。

彼の主張が正しければ、株価は二倍の1万2097円でなければおかしいというわけです。しかし、それからわずか一カ月で時価総額は6兆8000億円とおよそ半分になってしまいました。これは、子会社ソフトバンクの時価総額7兆円を下回る数字です。

昨日、株価が急落した主な要因は、米格付け会社のS&Pグローバル・レーティングが現在「BB」(ダブルビー)の見通しを「安定的」から「ネガティブ(弱含み)」に変更したためです。「BB」とは「投機的要素が大きい」カテゴリーの中に入り、その中でも最も投機的要素の小さいレーティングになります。

いずれにせよ「投機的」であることに変わりはないのですが、なぜ見通しが引き下げられたのかと言うと、大型自社株買いによって「財務健全性と格付けを重視した財務運営を継続する意思に疑問が生じている」と指摘されたためです。

ソフトバンク・グループが上限5000億円とした大型の自社株買いに動いていて、これは、「物言う株主」のエリオット・マネジメントからのプレッシャーによるところが大きいです。しかし、世界同時不況が迫りくる中での大型の自社株買いは財務の健全性の問題が生じかねず、今後の経営に影響が出る可能性があります。

実際、CDS(クレジット・デフォルト・スワップ)の保証料率は4.4%と、2月の2%から急騰していて、保有株のアリババ・グループ(BABA)やソフトバンク(9434)などが暴落すれば、格付けはさらに格下げとなり、機関投資家らの投げ売りが加速します。

さて、個人投資家の中にはソフトバンク・グループに集中投資しているクソダサい投資家もいますが、投資の基本は分散投資であることを考えれば、ソフトバンク・グループのような「投機的」な投資対象に集中投資するのは創業者か投機家か、あるいは経験の浅い未熟な投資家しかいません。

そのため、もし、ソフトバンク・グループに集中投資することが長期的な資産形成だと言っている人がいたとしたら、それは言ってることとやってることが違うことになるので気を付けた方が良いです。

世界同時不況により株式市場から投資資金が流出し、これまで堅調だった保有株が値下がりした時、ソフトバンク・グループの株主価値は大きく目減りします。そして、ただでさえ株主価値よりも低い価格で推移していたソフトバンク・グループの株価は一段と低迷することが予想されるわけです。

つまり、彼の言葉を借りれば、「潮目が変わった」ということです。

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