バフェット太郎です。

「他人が貪欲な時は慎重に、他人が臆病な時は貪欲に」とは、著名投資家ウォーレン・バフェット氏の言。2008年の金融危機の中、米国を含む世界の株式市場が暴落すると「資本主義の時代が終わる」と主張する識者も少なくありませんでした。

しかし、米国は100年に一度と呼ばれる金融危機を脱し、ドットコムバブルのほか、80年代のインフレと米国債の大暴落、度重なる戦争、そして世界大恐慌を乗り越えてきたことを考えると、「コロナショック」による世界同時不況が乗り越えられない危機ではないことがわかります。

ちなみに、2008年の金融危機を振り返ると、当時バフェット氏が抜け目なくバンク・オブ・アメリカ(BAC)やゴールドマン・サックス(GS)、ゼネラル・エレクトリック(GE)に資本支援したことを考えると、「他人が臆病な時は貪欲に」をまさに体現していたのです。

さて、米国では新型コロナウイルスの感染拡大を巡って、8の州で外出禁止令が発令し、およそ1億人が対象となっています。これにより、小売業や飲食業、そしてホテルをはじめとしたサービス業が大打撃を受けていて大量の失業者が発生しています。

実際、労働省が発表した米失業保険申請件数は予想165万人に対して、結果328万3000人と、予想を大きく上回る大量の失業者が発生しています。ちなみに、これは1967年以降最悪で、それまでは2009年4月の66万9000人が最大でした。

【失業保険申請件数】
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過去の推移と比べると、328万3000人という数字がいかに桁外れの数字かがわかると思います。しかし、まもなく2兆ドル規模の「大型景気刺激法案」が下院で採決されることを考えると、乗り越えられない困難ではないと思います。

なぜなら、「大型景気刺激法案」の柱である「現金給付策」では、大人1200ドル、子ども500ドル、さらに失業者には失業保険に加えて毎週600ドルの特例給付金が支給されるので、過去の大不況時のように消費の落ち込み幅は限定的になることが予想されるためです。

そのため、コロナウイルスの影響が収まり外出禁止令が解除されれば、経済活動は元に戻り、株価も回復すると考えられます。

今回の暴落であらゆる株式やREITなどのリスク資産のほか、安全資産とされる債券や金なども売られたことで「キャッシュ・イズ・キング(現金が王様)」とし、今は投資を控えて現金を保有すべきと考えている投資家もいますが、タイミングを正確に計れないことを考えれば、現金を保有しておくということは愚行であり、積極的に買い向かうべき時なのです。

かくいうバフェット太郎もこれまでの運用ルールに従って、明日、エクソン・モービル(XOM)の株式を買い増す予定です。

エクソン・モービルをはじめとしたエネルギー株は、コロナショックにより原油需要が大きく減少したほか、サウジアラビアとロシアの対立に伴う供給増が背景にあり、最も打撃を受けているセクターのひとつになるのですが、こうした暴落局面で一流の株をコツコツと拾っておくことで、将来、大きな値上がり益と配当が期待できるのです。

ちなみに、こうしたキャピタルゲイン(値上がり益)とインカムゲイン(配当収入)の両取りをする投資アイディアは、2012年のベストセラー『Get Rich With Dividends(配当金でお金持ちになる)』の著書マーク・リクテンフェルド氏による配当投資専門のニュースレター「Oxfordインカム・レター」が参考になると思います。同氏はウォールストリート・ジャーナルやバロンズなどにも度々寄稿しています。

彼の推奨する銘柄には、優良株でありながら割安で不人気な高配当株が度々紹介されています。つまり、株価の反発によるキャピタルゲイン(値上がり益)と高配当が同時に見込めるなど、大きなリターンが期待できるのです。

【オックスフォード・トレーディング・ポートフォリオとS&P500種指数のリターン推移】 6 事実、1996年から2015年末までの20年間、「Oxfordインカム・レター」で提唱する”独自の投資法”を実践した「オックスフォード・トレーディング・ポートフォリオ」はS&P500種指数を大きくアウトパフォームしています。

ただし、減配の可能性の高い高配当株も含まれているので、必ずしもリクテンフェルド氏が推奨する銘柄が儲かるというわけではありません。(バフェット氏ですら百戦百勝ではないのですから。)

いずれにせよ、キャピタルゲインとインカムゲインの両取りができるという投資アイディアは一考の価値があると思うので是非参考にしてみてください。リクテンフェルド氏から無料で提供されている「永久に持っておきたい6つの高配当株レポート」はこちらからどうぞ。

グッドラック。

(参考:「Oxfordインカム・レター」)

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最新の動画「米議会難航?! FRBがバブルの引き金を引く!!」では、超大型景気刺激策の行方と、FRBがバブルの引き金を引いたことについて解説しています。

追記:トランプ政権と与野党の議会指導部が景気刺激策で最終合意に達したので、同日中にも上下両院で可決し、その後トランプ大統領の署名によって早期実施となる見通しです。

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