バフェット太郎です。

24日のNYダウ株式市場は前日比+53.21ドル(+0.32%)高の1万6484.99ドルと反発して取引を終えました。上昇した主な要因は、原油価格が反転上昇したためです。

米商務省が発表した1月の新築一戸建て住宅の販売戸数(季節調整済み)は市場予想52万戸に対し、結果49万4000戸と市場予想を大きく下回りました。西部の住宅市場は在庫不足から住宅価格が急騰しており、販売が伸び悩んでいます。ただし、全体的にみると住宅市場は回復基調を維持しています。

1月の住宅着工件数も減っていることから新築住宅市場は減速しつつあるようにもみえますが、雇用の回復と賃金の上昇を追い風に、住宅市場の先行きは明るいとの見通しが多いです。ちなみに23日に発表されて1月の中古住宅販売件数は半年ぶりの高水準を記録し、価格も上昇基調です。

★★★

米国株式市場が原油価格に振り回されている状況は依然として変わらないです。原油安は石油・天然ガスなどのエネルギー企業の収益を悪化させるだけでなく、それらのエネルギー企業に融資している金融機関にも悪影響が出るからです。

しかし、原油安による恩恵を享受する人たちだっているわけです。
1
チャートはトムソン・ロイター・コアコモディティCRB指数です。このCRB指数はエネルギーや貴金属だけでなく、農産物などのコモディティ(商品)を幅広く網羅しています。また、製品原料として使う商品(トウモロコシ、大豆、牛、砂糖、ココア、コーヒー、小麦、豚、オレンジジュースなど)が特に多く含まれています。

チャートを眺めると、コモディティは全般的に下落基調で高値から半値になっていることが確認できます。つまり、世界の商品市場に目を向けると原油安だけでなく、商品価格も全般的に値下がりしているわけです。そしてCRB指数が下落することの意味は、トウモロコシを原料にシリアルを生産するケロッグ(K)などの食品企業の業績を押し上げてくれるということです。
2
チャートはケロッグ(K)のチャートです。ね?CRB指数と逆相関になっているでしょ?原料コストが安くなれば当然利益率は改善するので、食品企業に投資資金が流入しやすいのです。
3
これは世界的食品メーカー、ゼネラル・ミルズ(GIS)のチャートです。ほら、この通り。

原油安の影響でエネルギー企業やそれらに融資している金融機関はボコボコに売り叩かれますが、食品企業の株は反対に買われます。そしてこのストーリーには続きがあります。

原油安により消費者はガソリン代に以前ほどお金を支払う必要がなくなるのですから、必然的に財布にお金が残ります。そのお金、貯蓄すると思いますか?貯蓄する人もいるでしょうが、ぼくはほとんどの人が余ったお金を消費に回すと思います。そうすると、ウォルマート(WMT)やターゲット(TGT)が儲かる。儲かるからこれらの企業に投資資金が集まるという風に連想できるわけです。
4
WMTのチャートです。PER14.69倍、配当利回り3.09%です。200日移動平均線を突破し、強気の上昇トレンドを維持しています。
5
TGTのチャートです。レジスタンスをブレイクアウトし、新波動を形成すると思います。

原油安は必ずしも株式市場全体に悪影響を及ぼすというわけではありません。そのなかで原油安の恩恵を享受する企業だってあるのです。そしてそれは食品企業や小売企業なのです。また、こうしたことからも分散投資の重要性がわかると思います。

スポンサードリンク