バフェット太郎です。

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)を受けて、FRBはゼロ金利政策と無制限の量的緩和策により景気の持ち直しを図っています。

これは資本家や投資家の資産額を押し上げるための政策に他ならないわけですが、あなたも同じ恩恵を享受したいなら株主になるのが最も合理的な選択肢です。

【超富裕層の純資産額(単位:億ドル)】
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たとえば、アマゾン・ドットコム(AMZN)のジェフ・ベゾスCEOの純資産額は1780億ドルと、19年末の1145億ドルから635億ドルも資産が増加しています。また、テスラ(TSLA)のイーロン・マスクCEOの純資産額も687億ドルと、19年末の275億ドルとから412億ドルも増加しています。

その一方で、投資の神様との異名を持つウォーレン・バフェット氏の純資産額は723億ドルと、19年末から170億ドル減少しました。これはFRBの金融政策がとりわけグロース株にとって追い風になった一方、バフェットが保有するバリュー株にはそれほど追い風に放っていないためです。

ただし、全体で見れば超富裕層の多くが19年末と比べて資産額を増やしているわけですから、FRBの金融政策は超富裕層を優遇していると言えます。

こうしたことから多くの庶民は「お金持ちばかりズルい」と非難の声を上げているわけですが、リセッション(景気後退)局面でFRBがやれることは、金利を引き下げたり量的緩和策を実施したりすることしないので、必然的に手札は限られています。

また、株を保有していない庶民に対しては、政府が給付金などで景気支援策を実施するしかなく、それは税金で賄われますから、負担をするのはやはり庶民ということになります。

いずれにせよ、現代の資本主義社会では資本家を救うことが優先されているわけですが、それは良いことです。なぜなら、仮に資本家や投資家の資産が激減すれば消費や投資を手控えられることで、庶民の給与や雇用に打撃となりかねませんが、資産が増えれば積極的に消費や投資をするからです。

彼らの消費や投資は巡り巡って庶民の給与や雇用にプラスの影響をもたらしますから、資本家や投資家の資産を守るということは多くの庶民の生活を守ることに繋がるのです。

そして、あなたがもし資本家と同じ恩恵を享受したいなら、投資家になるのが最も合理的な選択肢になります。アマゾン・ドットコムの株価は高騰しているので約30万円なければ投資することができませんが、マイクロソフトなら約2万円で株主になることができます。

また、アマゾン・ドットコムやマイクロソフトが組み入れられているS&P500インデックスファンドなら約1万円から投資することが可能です。

しかし、多くの庶民は「株に投資するのはギャンブルだ」とか「カモにされるだけ」と主張し、投資をしなかったらしなかったで「お金持ちばかりズルい」と非難の声を上げるので、いつまで経っても貧乏なままなのです。

グッドラック。

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