バフェット太郎です。

主にハイテク株で構成されるナスダック総合指数は、1万1129.73ポイント(17日終値)と過去最高値を更新し、コロナショックで打撃を受ける米国経済の底堅さを映し出しています。

しかし、強気相場とは「楽観の中で成熟し、幸福とともに消えていく」と言われていることを考えれば、ナスダックの暴落も近いかもしれません。

とりわけ、最近の個人投資家たちは、ハイテク株を買わないことで得られたかもしれない利益を失うことを恐れているというより、高いパフォーマンスという実績を手に、それを自慢するチャンスを逃すことを恐れているかのうようです。

これは2000年のドットコムバブルでも見られた現象ですが、自慢する権利を競うためのゲームの末路は悲惨です。

【ナスダック総合指数】
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さて、2008年の金融危機以降、ナスダック総合指数は一貫して上昇してきましたが、過去を振り返ると2011年、2015年、2018年の3回に渡って大きな調整局面を迎えました。

そして、その調整局面の直前では必ず「ダイバージェンス」が発生していました。「ダイバージェンス」とは、テクニカル指標であるRSIの上値が切り下がっている一方で、株価指数の上値が切り上がっている逆行現象のことを指し、近い将来調整局面が訪れることを教えてくれるチャートパターンのことです。

現在、RSIは前回の上値から切り下がっている一方で、株価指数は史上最高値を更新するなど切り上がっていることがわかります。

ちなみに、2011年は欧州債務危機が、2015年は中国発同時株安が、2018年は米長期債の急騰がそれぞれ暴落の引き金となりましたが、今回は米中貿易戦争が引き金になるかもしれません。

米中貿易戦争を巡っては、米政権がファーウェイに対して外国製半導体へのアクセスを制限する新たな規制を導入すると発表し、部品調達の締め付けを強化しています。

これは、ファーウェイが米国の技術を応用して作られた外国製半導体を調達することを阻止する狙いがあるわけですが、多くの先端技術は米国製技術であるため、ファーウェイの製品はいずれ時代遅れの製品しか作れないようになります。

たとえば、ファーウェイはスマホ半導体製造の多くをTSMC(台湾積体電路製造)に頼っていましたが、TSMCは米国の製造装置を使っていることから、今後ファーウェイはTSMCと取引ができなくなります。

また、韓国サムスン電子や台湾メディアテックなどが設計し、米国技術を使って製造された製品も規制対象となるため、ファーウェイは国内で製造するしかなくなります。

中国には中国版TSMCと呼ばれる半導体製造のSMIC(中芯国際集成電路製造)がありますが、生産技術はTSMCより二世代古いとされているので、高性能スマホを製造することは事実上不可能になります。

そして、世界中の人々は今後さらなる規制強化を懸念して、ファーウェイだけでなく、それ以外の中国製品も敬遠するようになりますから、中国による米国への報復は必至です。

米中貿易戦争が激化すれば、先行き不透明感から、これまで買われすぎていたハイテク株は利食いの対象となりやすいことから、ナスダックの20%を超える暴落は覚悟しておいた方がよさそうです。

グッドラック。

 
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