バフェット太郎です。

2020年以降、世界は新型コロナウイルス対策としてマネーサプライ(通貨供給量)を膨張させた結果、法定通貨の実質的価値が低下したことで、次世代の安全資産と言われているビットコイン価格が大きく値上がりしました。

【世界主要通貨に対するビットコインの上昇率】
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たとえば、2020年以降の法定通貨に対するビットコインの上昇率を眺めると、ブラジルレアルに対してビットコインは+128.4%と二倍以上値上がりしたほか、南アランドは+108.2%、トルコリラは+106.5%、アルゼンチンペソは+103.5%と、いずれも二倍以上値上がりしています。

彼らは懸命に働いて稼いだお金をただ貯金するだけでは、その価値がビットコインに対しても、あるいは米ドルに対しても値下がりしていくだけですから、自国通貨以外に換える必要があります。

しかし、自国通貨を米ドルやユーロに換えるとしても、割高な両替手数料が掛かりますし、新興国の中には経済制裁を受けている国もありますから、自由にドルが手に入らなかったりします。そのため、彼らが資産防衛するためにビットコインを保有することは理に適っていると言えるんです。

このように、世界的に見れば、ビットコインを「価値保存の手段」として利用する人は大勢いますから、これからもビットコインの需要は増え、価格は上昇することが予想されます。

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【ビットコイン:週足】
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ビットコインの週足チャートを眺めると、「三角保ち合い」を上にブレイクアウトしていることがわかると思います。

「三角保ち合い」とは、上値と下値の幅が次第に縮小していき、最終的にはどちらか一方に大きく放たれることを予想させるチャートパターンのことですが、今回、上にブレイクアウトしたことで、ここから大きく上昇することが期待できるのです。

ビットコインが上昇する背景には、前述したマネーサプライの膨張が挙げられます。民間経済にジャブジャブに溢れた投資マネーは、株式市場などのリスク資産に流入するため、株式の期待利回りは低下(PERは上昇)します。

すると、投資家はさらなる利回りを求めて別の資産に資金を移すのですが、その流入先の一つとしてビットコインが挙げられるのです。

ビットコインの量は予め2100万枚と発行上限数が定められているため、価格変動こそありますが、法定通貨のようにインフレ(通貨の実質価値の低下)のリスクは低いと言えます。

また、ビットコインにはインフレを抑制するために「半減期」が訪れるように設計されています。

「半減期」とはマイニングに対する報酬が半減するというもので、マイニングコストの実質的な値上がりを意味します。たとえば、マイニングコスト1万ドルとした場合、マイナーであるビットコイン生産者が1万ドル以下で手放せば赤字になってしまいます。

そのため、マイニングコストの実質的な値上がりは、ビットコイン価格の下落を抑制させる働きがある一方、需給が一時的に逼迫するので半減期後は大暴騰しやすいのです。

実際、過去二回の半減期(2012年と2016年)を振り返ると、半減期直後に大暴騰しました。そのため、今回も大暴騰することが期待できるのです。
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ちなみに、JPモルガン・チェースによるビットコインの生産コストを使って計算するビットコインの本質的価値は1万ドルを突破していますから、ビットコイン価格の値下がりリスクは低く、比較的安心して投資することができるほか、ここから一段と上昇することが期待できます。

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加えて、ビットコイン価格が大暴騰すれば、ビットコイン以外の仮想通貨も大きく値上がりすることが予想されるので、「仮想通貨バブルの再来」を期待する声も高まっています。

たとえば、米仮想通貨投資信託大手の「グレイスケール」はイーサリアム投信の公開取引を進めているほか、ビットコインキャッシュ信託とライトコイン信託が、世界最大の米国証券預託機関であるDTCへの預け入れ対象となることも発表されています。

グレイスケールがDTCに預託するということは、NY証券取引所やナスダックのような腫瘍証券取引所に上場するための要件を満たすことにつながるため、将来、ヘッジファンドや年金基金などの機関投資家が、ビットコインをポートフォリオに組み入れたように、イーサリアムやビットコインキャッシュ、ライトコインなども分散を目的に保有することが期待されます。

市場参加者からは、イーサリアムやビットコインキャッシュ、ライトコインはビットコインの市場規模よりもずっと小さいことから、ビットコインよりも大きな値上がり益が期待できるとの声も聞こえます。

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ただし、ビットコインを含め、すべての仮想通貨はボラティリティ(変動率)が高いリスク資産ですし、予想に反して暴落する可能性が十分あり得ることを考えれば、多くの資金を仮想通貨に振り分けるべきではありません。

具体的に言えば、ビットコインなど仮想通貨はポートフォリオの1~3%程度に留めておくと良いと思います。(あなたがもし、ビットコインに積極的な投資家であれば4~5%でも良いと思います。)

これは、仮に1%分の仮想通貨が100倍に値上がりした場合、資産全体の額は二倍になりますが、ゼロになったとしても、残りの99%の資産を年率1.1%で運用するだけで資産額を元に戻すことができるなど、十分修復可能な額だからです。

かくいうバフェット太郎もポートフォリオの1~3%の範囲内でビットコインに投資しています。

ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。

(※最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。)

また、個人投資家の中には、投資するタイミングを見計らってしまい、怖くてなかなか投資を始めることができない人もいると思います。そうした投資家は「コインチェックつみたて」を利用するといいと思います。

「コインチェックつみたて」は、定期的に自動で積立してくれるサービスですから、「高値で買い過ぎてしまった」とか「安値で買いそびれてしまった」といったことを回避できますから、ポートフォリオの1~3%を占めるまで「コインチェックつみたて」でコツコツと買い増しても良いと思います。

個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味の投資』を楽しむのも面白いと思います。

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グッドラック。

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