バフェット太郎です。

アップルの時価総額は2兆ドルの大台を突破し、株価はまもなく500ドルに到達しようとしています。

【アップル(AAPL)】
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新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)を受けて、株価は一時211ドルまで値下がりする場面がありましたが、その後わずか5カ月間で+135%と、S&P500種指数の+55%を大きくアウトパフォームしました。

株価が上昇している背景には、リモートワーク(在宅勤務)が増えたことで、「Mac」や「iPad」の需要が増えていることに加えて、高成長が続くサービス部門や10月に発売することが予想されている新製品への期待感、さらに株式分割も株価を押し上げる要因になっています。

【アップルの予想PER】
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こうしたことを背景に、アップルの予想PERは34倍にまで達したことから「アップル株は割高だ」とも言われています。

とはいえ、米10年債利回りが低下していることを考えれば高PERは正当化されます。

【米10年債利回り:週足】
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米10年債利回りの推移を眺めると、2018年に一時3.24%まで上昇した局面がありましたが、その後大暴落して、現在は0.64%まで低下しています。

金利が上昇すれば、投資家は何もリスクを取ってまで株を保有する必要はないので、債券を選好するようになります。すると、株の予想PERは低下(期待利回りは上昇)しますから、株価は下落します。

しかし、金利が暴落すれば、投資家は債券を保有していてもリターンが期待できないので、株を選好するようになります。すると、株の予想PERは上昇(期待利回りは低下)しますから、株価は上昇します。

このように、株と金利はシーソーのような関係にありますから、金利が下落していることや、FRBが「少なくとも2022年末まで利上げするつもりはない」と表明していることを考えれば、株の高PERはしばらく続くことが予想されます。

つまり、今のハイテク株バブルはまだしばらく続くと予想することができるのです。ただし、これは何も「調整局面すら訪れない」わけではありません。

アップルのチャートを眺めると、株が買われすぎか売られすぎかを示すRSIは84と、買われすぎを示唆していますし(※RSIは70を超えたら買われすぎを意味します。)、50週移動平均線から大幅に乖離していることからも、短期的に見れば調整局面がいつ訪れてもおかしくはなさそうです。

気を付けなければならないことは、短期的な調整局面でハイテク株ブームが終わるわけではないということです。そのため、低金利環境を背景に値下がりしても割安感がなく買い増しづらいという状態がしばらく続くと思いますが、そうした時こそ押し目買いのチャンスであり、相場は一段と値上がりする公算が大きいです。

グッドラック。

 
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