バフェット太郎です。
トランプ大統領が新型コロナウイルスに感染し、その後症状が悪化していることが明らかになりました。
そのため、大統領選への影響は必至で、15日に予定されていた第2回テレビ討論会はキャンセルする可能性が高いです。また、賭けサイトでのトランプの勝率が31%に急落している一方で、バイデン勝利の確率は65%と急騰しています。
そして、米経済に与える影響についてですが、トランプ大統領がコロナに感染したことで、人々の自粛ムードが長期化することが予想されるため、レストランや映画館などは引き続き客足が低迷すると考えられます。
また、政府による追加の景気支援策も暗礁に乗り上げていることから、民間経済の回復が遠のく可能性が高まっています。
さて、こうした中でビットコインも急落しています。ビットコインはデジタル・ゴールドの異名を持ち、次世代の安全資産として注目されていますが、必ずしもリスク資産と逆相関に動くわけではなくて、リスク資産と同様に売られる傾向にあります。
これは、株式市場が急落する際、追証を回避したり、リスクオフの流れが加速するため、投資家はボラティリティの大きいビットコインを最初に現金化しておきたいと考える傾向にあるからです。
【ビットコイン:日足】
ビットコインの日足チャートを眺めると三角保ち合いを形成していて、どちらか一方に大きく放たれる公算が大きいです。
米国株が目先リスクオフに動いていることを考えれば、下に放たれる可能性の方が大きく、200日移動平均線の9360ドルがターゲットになることが予想されます。
ただし慌てる必要はありません。
【ビットコイン:週足】
ビットコインの週足チャートを眺めると、三角保ち合いを形成後、上にブレイクアウトしたことが確認できます。つまり、ビットコインの強気相場はすでに始まっていると言えるんです。
また、8922ドル水準に50週移動平均線が控えていることを考えれば、9000ドルを一時的に割り込むことも想定されます。
しかし、それでビットコインの強気相場が崩れたとは言えませんから、心配する必要はありません。
ビットコインは三角保ち合いを上にブレイクアウトしたこと、50週移動平均線の上で推移していること、さらに5月に半減期を迎えて供給減っていること、さらに機関投資家がビットコインをポートフォリオに組み入れる動きが見られていて需要が増えていることなどを加味すると、長期的な強気相場が始まっていると言えるのです。
そのため、バフェット太郎は資産の1%~3%の範囲でビットコインに投資しています。
なぜ1%~3%にするのかというと、ビットコインはボラティリティ(変動率)が大きいので、仮にビットコインが大暴落して半値になったとしても、ポートフォリオ全体に与える影響は0.5%~1.5%程度に抑えられるので、全体から見れば大きな打撃にはならないからです。
そして、ビットコイン以外の資産がポートフォリオ全体の97%~99%を占めているわけですから、それで1%~2%のリターンを出すだけで、資産額を元の大きさに戻すことができるので、安心してビットコインに投資することができるんです。
ちなみに、ポートフォリオの1%をビットコインで運用するというアイディアはバフェット太郎のオリジナルではなく、著名投資家ビル・ミラー氏のアイディアです。ビル・ミラー氏は1991年以降、15年連続でS&P500種指数をアウトパフォームした実績を持つ伝説の投資家です。
また、資産家でマクロ投資家のポール・チューダー・ジョーンズ氏もポートフォリオの1%~4%を目安にビットコインに投資する方針を明らかにしていたり、 元ヘッジファンドマネジャーで米経済番組CNBCの名物キャスター、ジム・クレイマー氏も「純資産の1%をビットコインに投資するかもしれない」と明言するなど、大物投資家がこぞってビットコインをポートフォリオに組み入れる動きが見られています。
その背景には、世界先進各国の政府と中央銀行によるマネーサプライ(通貨供給量)の膨張が挙げられます。つまり、マネーが民間経済に大量に流入していることで、インフレのリスクが高まっているのです。
ですからバフェット太郎も将来の備えとしてビットコインに投資していて、これからも保有し続けるつもりです。
ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。
(※最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。)
また、個人投資家の中には、ついつい投資するタイミングを見計らってしまい、怖くてなかなか投資を始めることができないという人もいると思います。そうした個人投資家は「コインチェックつみたて」を利用するといいと思います。
「コインチェックつみたて」は、定期的に自動で積立してくれるサービスですから、「高値で買い過ぎてしまった」とか「安値で買いそびれてしまった」といったことを回避できますから、ポートフォリオの1~3%を占めるまで「コインチェックつみたて」でコツコツと買い増しても良いと思います。
個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味の投資』を楽しむのも面白いと思います。
【コインチェックの無料口座開設】はこちらからどうぞ
グッドラック。
トランプ大統領が新型コロナウイルスに感染し、その後症状が悪化していることが明らかになりました。
そのため、大統領選への影響は必至で、15日に予定されていた第2回テレビ討論会はキャンセルする可能性が高いです。また、賭けサイトでのトランプの勝率が31%に急落している一方で、バイデン勝利の確率は65%と急騰しています。
そして、米経済に与える影響についてですが、トランプ大統領がコロナに感染したことで、人々の自粛ムードが長期化することが予想されるため、レストランや映画館などは引き続き客足が低迷すると考えられます。
また、政府による追加の景気支援策も暗礁に乗り上げていることから、民間経済の回復が遠のく可能性が高まっています。
さて、こうした中でビットコインも急落しています。ビットコインはデジタル・ゴールドの異名を持ち、次世代の安全資産として注目されていますが、必ずしもリスク資産と逆相関に動くわけではなくて、リスク資産と同様に売られる傾向にあります。
これは、株式市場が急落する際、追証を回避したり、リスクオフの流れが加速するため、投資家はボラティリティの大きいビットコインを最初に現金化しておきたいと考える傾向にあるからです。
【ビットコイン:日足】
ビットコインの日足チャートを眺めると三角保ち合いを形成していて、どちらか一方に大きく放たれる公算が大きいです。
米国株が目先リスクオフに動いていることを考えれば、下に放たれる可能性の方が大きく、200日移動平均線の9360ドルがターゲットになることが予想されます。
ただし慌てる必要はありません。
【ビットコイン:週足】
ビットコインの週足チャートを眺めると、三角保ち合いを形成後、上にブレイクアウトしたことが確認できます。つまり、ビットコインの強気相場はすでに始まっていると言えるんです。
また、8922ドル水準に50週移動平均線が控えていることを考えれば、9000ドルを一時的に割り込むことも想定されます。
しかし、それでビットコインの強気相場が崩れたとは言えませんから、心配する必要はありません。
ビットコインは三角保ち合いを上にブレイクアウトしたこと、50週移動平均線の上で推移していること、さらに5月に半減期を迎えて供給減っていること、さらに機関投資家がビットコインをポートフォリオに組み入れる動きが見られていて需要が増えていることなどを加味すると、長期的な強気相場が始まっていると言えるのです。
そのため、バフェット太郎は資産の1%~3%の範囲でビットコインに投資しています。
なぜ1%~3%にするのかというと、ビットコインはボラティリティ(変動率)が大きいので、仮にビットコインが大暴落して半値になったとしても、ポートフォリオ全体に与える影響は0.5%~1.5%程度に抑えられるので、全体から見れば大きな打撃にはならないからです。
そして、ビットコイン以外の資産がポートフォリオ全体の97%~99%を占めているわけですから、それで1%~2%のリターンを出すだけで、資産額を元の大きさに戻すことができるので、安心してビットコインに投資することができるんです。
ちなみに、ポートフォリオの1%をビットコインで運用するというアイディアはバフェット太郎のオリジナルではなく、著名投資家ビル・ミラー氏のアイディアです。ビル・ミラー氏は1991年以降、15年連続でS&P500種指数をアウトパフォームした実績を持つ伝説の投資家です。
また、資産家でマクロ投資家のポール・チューダー・ジョーンズ氏もポートフォリオの1%~4%を目安にビットコインに投資する方針を明らかにしていたり、 元ヘッジファンドマネジャーで米経済番組CNBCの名物キャスター、ジム・クレイマー氏も「純資産の1%をビットコインに投資するかもしれない」と明言するなど、大物投資家がこぞってビットコインをポートフォリオに組み入れる動きが見られています。
その背景には、世界先進各国の政府と中央銀行によるマネーサプライ(通貨供給量)の膨張が挙げられます。つまり、マネーが民間経済に大量に流入していることで、インフレのリスクが高まっているのです。
ですからバフェット太郎も将来の備えとしてビットコインに投資していて、これからも保有し続けるつもりです。
ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。
(※最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。)
また、個人投資家の中には、ついつい投資するタイミングを見計らってしまい、怖くてなかなか投資を始めることができないという人もいると思います。そうした個人投資家は「コインチェックつみたて」を利用するといいと思います。
「コインチェックつみたて」は、定期的に自動で積立してくれるサービスですから、「高値で買い過ぎてしまった」とか「安値で買いそびれてしまった」といったことを回避できますから、ポートフォリオの1~3%を占めるまで「コインチェックつみたて」でコツコツと買い増しても良いと思います。
個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味の投資』を楽しむのも面白いと思います。
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グッドラック。
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