バフェット太郎です。

14日、世界最大級の石油会社エクソン・モービル(XOM)の株式を一株85.26ドルで33株買い増しました。
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バフェット太郎は毎月定期的に株を買い増しています。その手法はいたってシンプルなもので、ポートフォリオにおける構成比率下位銘柄を買い増すというものです。その際、チャート分析をしたり、決算スケジュールを気にしたり、あるいは経済指標などを気にしたりするということはしません。長期投資を前提にした場合、タイミング投資はパフォーマンスにほとんど影響を与えないと信じているからです。

今月はXOMの構成比率が最下位だったので、約32万6000円分買い増しました。最低買い付け金額は2500ドルを基準にしています。これは手数料が25ドルかかるため、買い付け金額に対して手数料を1%未満に抑えたいからです。本来は0.5%未満になる5000ドル~買い増したいところですが、一度に5000ドル買い増すとポートフォリオのバランスが崩れてしまうので、2500~3000ドルの範囲で買い付けています。将来的に資産が50万ドルを超えてくるようなら、買い増し回数を減らして、買い付け金額を5000ドル増やそうと考えています。

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さて、ドルコスト平均法ですが、これはすべての銘柄に対してやって良い投資手法ではありません。例えば、アマゾン(AMZN)やクラウドサービスを展開するセールスフォースドットコム(CRM)、自動運転支援システムのモービルアイ(MBLY)、フィットネス用のウエアラブル機器のフィットビット(FIT)、ソーシャル・レンディング・サービスのレンディング・クラブ(LC)など、新製品、新サービス、革新的な技術、将来有望、これらを感じさせるイケてる銘柄に、ドルコスト平均法で買い増す投資家がいますが、ハッキリ言ってこれは間違った投資手法です。

そもそもドルコスト平均法とは、その会社が長期的に生き残ることを大前提として投資するわけで、最近出てきたようなサービスや製品を取り扱う企業は、将来の不確実性が極めて高いので投資対象外なのです。長期的に生き残ることを前提とした場合、その会社に求められるのは、昔から消費者に馴染みのある製品やサービスを提供しているかということです。

例えば、ソフトドリンクやチョコレート、シリアル、たばこ、洗剤や石けん、歯磨き粉、頭痛薬や風邪薬など、消費者に馴染みがあり、圧倒的なブランド力を持っていて退屈な製品を取り扱う企業などです。具体的な銘柄を挙げると、コカ・コーラ(KO)、ペプシコ(PEP)、ハーシー(HSY)、ケロッグ(K)、ゼネラルミルズ(GIS)、フィリップ・モリス・インターナショナル(PM)、レイノルズ・アメリカン(RAI)、アルトリア・グループ(MO)、プロクター&ギャンブル(PG)、コルゲート・パルモリーブ(CL)、ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)など、その他にも山ほどあります。

こうしたドルコスト平均法に適した山ほどある銘柄は、米国会社四季報2016年春夏号の【食品・飲料・たばこ】や【家庭用品・パーソナル用品】、【ヘルスケア機器・サービス】の欄から企業概況を読めば簡単に見つけることができます。