バフェット太郎です。

なぜ、バフェット太郎が株式に集中・長期投資するかと言えば、過去の経験則に従っているためです。歴史を振り返れば、債券やコモディティ、現金で資産を保有しているよりも、株式で保有している方がずっとリターンが高いということが明らかになっています。しかし、これはたまたま米国の株式市場において言えることで、その他の多くの国々では債券などの資産が株式をアウトパフォームするのではと考える人もいると思います。

そのあたりの研究を、ロンドン・スクール・オブ・エコノミストのエルロイ・ディムソン教授とポーロ・マーシュ教授、ロンドン・シェア・プライス・データベースのディレクターのマイク・ストーントンの三人が、『証券市場の真実ー101年間の目撃録』と題する著書のなかで、16ヵ国の金融市場の利回りについて詳細な研究結果を公表しています。

同書によれば、戦争、ハイパーインフレ、景気後退など、これらの国々を襲った悲劇にもかかわらず、16ヵ国の全ての国々で、インフレ調整後の実質的な株式利回りは、債券に比べてかなりのプラスを示していることがわかっています。そのうえ、イタリアやドイツ、日本のように第二次世界大戦での敗戦による打撃を被った国の債権利回りは、戦後に大きなマイナスを記録したため、株式利回りの相対的な優位がすべての国で決定的なものになりました。

また、同書を読めば、米国だけ特質な市場ということではないというわかります。1900年~2006年12月までの株式のインフレ調整後の実質利回りを調べたグラフで、16ヵ国のなかで最も実質利回りが高かったのはスウェーデンで、二位はオーストラリア、三位に南アフリカ、そして四位に米国と続いています。

つまり、債券よりも株式の方が優れているということは米国だけでなく、その他の国々においても言えるのです。

さて、過去200年間において米国株の実質利回りは複利ベースで年率7%を記録してきたわけですが、これからも年率7%を維持できるかはわかりません。過去200年間の株式利回りの優位性は、自由市場経済に傾倒した国の増加によるところが大きいからです。1930年代の世界恐慌の次期や第二次世界大戦後の混乱期に、市場経済がこれだけ繁栄すると想像できた人は少なかったと思います。つまり、投資家の期待値が低かったことが、利回りを高めた要因とも言えるのです。

長期投資家のなかには、過去の利回りが7~8%だったことから、ETFに長期投資すれば10年後には資産が2倍になると妄想している人も少なくないと思います。しかし、これはあくまで過去の期待値が低かったために達成できた数字だということを忘れないでください。

バフェット太郎はそれでもグロース株を買ったり売ったりするよりも、ETFや大型バリュー株に長期投資してた方がリターンが高いだろうと考えています。

参考文献