バフェット太郎です。

14日、ファストフード世界最大手のマクドナルド(MCD)を1株122ドルで23株買い増しました。
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バフェット太郎は厳選した米国優良超大型株10社に均等分散投資していて、毎月二回、構成比率下位銘柄を買い増すことで均等を維持させてます。今回の最下位銘柄はMCDだったので、30万円ほど買い増しました。これにより時価評価額は第5位に上昇しました。
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チャートはMCDの日足チャートです。上昇トレンドチャネルの下限付近での買い増しです。

15、16日にFOMC(米連邦公開市場委員会)を控えていることに加えて、英国でEU離脱の是非を問う選挙が近づいていることや、中国など世界経済の先行きに対する懸念で、投資家心理は大幅に悪化しています。そこで、ほとんどの投資家はリスク資産から安全資産とされる債券や円などに資金を退避させています。

しかし、ほとんどの個人投資家にとってそれは意味のないことです。なぜなら相場の先行きなど誰にもわからないので、不要な売買を繰り返すことになれば、結果的に手数料分損することになるからです。また、定期的に株を買い増している投資家も、投資家心理が悪化している局面では平然と「暴落したら買う」とかわけのわからないことを言い始めます。そもそもドルコスト平均法とは、ベストな投資タイミングを探ることを避け、どんな景気局面においても、アセットアロケーション(資産配分)における特定の資産の比率を強制的に高めるための、自身に課すルールです。従って特定の景気局面を理由にルールを破っては本来のドルコスト平均法の意味を失ってしまうのです。

それでもジョージ・ソロスが世界経済に悲観的になったり、バフェット指標が株式市場の割高を示したり、VIX指数が急騰したりすれば誰もが将来の見通しに悲観的になり、「バーゲン価格になってから買えばいい」とか「投資に見逃し三振はない」とか名言を借りてドルコスト平均法のルールを破る言い訳にしたりするのです。

そういう凍死家は一生ビビって震えていればいい。

グッドラック。
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