バフェット太郎です。

バフェット太郎はこれまで、長期投資家は株を売るべきではないと主張してきましたが、必ずしも株を売ってはいけないというわけではありません。投資先企業そのものに問題があり、業績の先行き見通しが、当初予定していた事態よりも悪化するのであれば、躊躇なく売った方がよい場合はあります。

特にハイテク関連株は何かのきっかけでビジネスのルールがガラリと変わってしまうものなので、長期投資には不向きです。そうしたことから、先行き見通しの悪化から保有ハイテク株を売却をせざるを得なくなった投資家は少なくありません。別の言い方をすれば、いま生き残っているような大型ハイテク株は自らの手でハイテク業界のルールを変えて成長してきたと言えます。

ハイテク業界のルールはこれからも変わり続けるので、長期投資家がハイテク関連株に投資する場合、慎重な銘柄選択が求められます。一方で、長期投資家が株を売ってはいけない場合があります。それは市場全体を襲うショックについては売るべきではありません。

例えばそれは、今回の英国EU(欧州連合)離脱危機や、11年の東日本大震災、10年の欧州債務危機、08年の金融危機、01年の米国同時多発テロ、98年のロシアデフォルト危機、97年のアジア通貨危機、91年のソビエト連邦の崩壊、87年のブラックマンデーなどです。

マーケットはある日突然暴落するものですが、経済の実態が急激に動くことはありません。例えば金融危機が起きても米国同時多発テロが起きても、大好きなコカ・コーラを飲むのを止めようとか、歯を磨くのを止めようとはしないでしょう。人の生活習慣はこれからも変わらないので、長期投資家は消費者の習慣に溶け込んだブランドを保有する企業に投資することであらゆる危機を乗り越えることができます。

単純に「長期投資」と言っても「売り時」がわからなければ長期投資は難しいです。株を売る理由が企業そのものに要因があるのか、あるいは市場全体の危機によるものか見分けなければなりません。前者なら「売り」が選択肢に入りますが、後者なら「売り」は禁物です。

グッドラック。