バフェット太郎です。

バフェット太郎のように配当再投資戦略を実践する投資家は、タイミングを無視して株を買い続けなければなりません。株式市場が低迷していたり横ばいで推移しているときに持株を増やすことで、上昇相場で一気にリターンを拡大させるわけです。

バフェット太郎の7月末までのトータルリターン（配当再投資を含めた収益率）は13.9％（手数料・税金含まず）だった一方、S&P500ETFは7.6％（手数料・税金含まず）でした。これは2016年以降、公益株を中心とした高利回り株に投資資金が流れたためです。

例えば、公益株32銘柄で構成されたETF、「公益事業セレクト・セクターSPDRファンド（XLU）」の7月末までの上昇率は19.13％でした。また、原油安を受けて軒並み売られていたエネルギー株43銘柄で構成されたETF、「エネルギー・セレクトSPDRファンド（XLE）」の上昇率は12.21％と、S&P500指数の上昇率6.34％を大きく上回っています。

高配当株への投資は、先行き不透明感が広がる現在のような相場環境でリターンを大きくしやすいですが、最もリターンを大きくするのは、株価低迷後の上昇相場です。

（出所：ZD Net Japan）

上のチャートを眺めると、08年の金融危機以降、S&P500と配当貴族指数との差が拡大していることがわかると思います。配当貴族指数とは20年以上連続して増配を続ける高配当利回り銘柄で構成されている指数のことです。主な銘柄は通信大手のAT&T（T）や公益株のコンソリデーテッド・エジソン（ED）などです。

投資家のなかには先行き不透明感が広がる中で株を長期保有するべきではないと考えている人も少なくないと思います。彼らはこれから株式市場が暴落するとわかると即座に損切りして、底値買いのチャンスを探ろうとしている人たちです。つまり、彼らは概ね正しくタイミングを計ることがができると信じているわけです。

一方で、長期投資家はそうしたタイミングを予想することは当たることも多ければ外れることも多いと考えている人たちなので、タイミング投資から距離を置いているわけです。彼らが信じているのは、上記のようなチャートです。つまり、株式市場は右肩上がりであり、連続増配を続ける優良株に配当を再投資することで市場平均に勝てると信じているというわけです。

だからこそ長期投資家は、先行き不透明感が広がるなかでも買い続けなければならないのです。また、米国の株式市場は最高値圏で推移していますが、急速な円高が進行しているため、日本の投資家からすれば見せかけの上昇相場でしかありません。つまり、上昇相場で一気にリターンを拡大させるための持ち株を増やす時期はまだまだ続いているというわけです。

グッドラック。