バフェット太郎です。

配当再投資戦略を実践する投資家たちの経典、ジェレミー・シーゲル著『株式投資の未来』によれば、1957年~2003年までの実質セクター・リターンのトップはヘルスケアセクターの14.19%でした。次いで生活必需品セクターの13.36%、情報技術の11.39%、エネルギーセクターの11.32%、一般消費財の11.09%と続きます。ちなみにS&P500指数は10.85%でした。

投資家のなかには、これから急成長するセクターに投資することで投下収益率の最大化を目指す人もいると思いますが、歴史を振り返れば、成長するセクターへの投資が必ずしも高い収益率をもたらしてくれるわけではないということがわかっています。

例えば1957年当初、S&P500指数における金融セクターが占める割合は1%にも満たなかったのですが、2003年までに20%を超えるまでに成長しました。(ちなみに現在は17%です)。また、同期間においてエネルギーセクターは1957年の21%から2003年には6%まで縮小しました。

仮に、1957年にタイムスリップしてどのセクターを買うかと考えた場合、ほとんどの人は金融株を買って石油株を売ると思います。しかし、冒頭で述べたようにエネルギーセクターの実質セクター・リターンは11.32%とS&P500指数の10.85%を上回りました。そして金融セクターのリターンは10.58%とS&P500指数を下回っているのです。

つまり、セクターの成長率と投資家が手にするリターンは必ずしも相関関係にないので、どのセクターが成長するのかを投資家は考える必要はないです。

では、セクターの成長率が投資家が手にするリターンに影響しないのなら、一体どのような基準でセクターを選べば良いのでしょうか。それはリターンの源泉が配当であることがわかっているので、安定した配当が出せるセクターであるかが重要になってきます。例えば、セクターリターンの高いヘルスケア・セクターと生活必需品・セクターは安定した配当が期待できます。これらのセクターは景気によって業績が左右されないため配当が安定しているのです。

一方でセクターリターンの低かった素材株は景気循環の影響をもろに受けるので、配当が安定していません。そのためリターンも低くなるのです。

従って、ポートフォリオをつくる場合は、ヘルスケア・セクターETFや生活必需品・セクターETFなどのセクターETFを利用しても良いし、個別銘柄に投資したいなら、「SPDR・S&P・米国高配当株式・ETF(SDY)」に組み入れられているようなヘルスケア株や生活必需品株から選んでも良いと思います。

※(【SDY】=20年以上連続して増配を続ける高配当利回り銘柄で構成されている指数に連動しているETF。組入銘柄は109)

グッドラック。
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