バフェット太郎です。

PER(株価収益率)とは、その数値を用いて株価が割安か割高かを判断するものですが、これは長期投資において非常に役立つ指標です。しかし、PERを個別銘柄に使うとき正確にバリュエーションを評価してくれるとは限らず、必ずしも役立つとは言えません。では、どのように使うかですが、ジェレミー・シーゲル著『株式投資 第4版』において「利益と株式利回りの予測ーS&Pの取引実績」という論文が紹介されていました。

この論文では、株式益回りと30年物米国債の利回りとの相関関係を明らかにしており、連銀の三人の研究者によって発表され、当時のFRB(米連邦準備制度理事会)アラン・グリーンスパン議長もこの論文の結論を支持していました。

論文によれば、株式益回りが長期債利回りを下回っているとき、株価は「割高」であると判断でき、反対に株式益回りが長期債利回りを上回っているとき、株価は「割安」であると判断できるというものです。このFEDモデルによる株式市場の評価は1926年~2006年まで調査・研究されており、1987年のブラック・マンデー、2000年のITバブルなどを事前に予測することができました。

また、FEDモデルによれば1926年~1969年までの46年間、株価は「割安」と評価されていましたが、70年代以降、株式益回りと長期国債金利が非常に近い水準で連動していました。これは、株式市場と債券市場との間で資本移動が円滑に行われていたためです。では、現在はどうかと言えば当然資本移動が円滑とは言えず、S&P500指数の株式益回り3.96%に対して、米30年債利回り2.23%であることから、株価は「割安」と判断できます。

従って、株価のバリュエーションが適正水準になるには、株価と金利が上昇しなければなりません。例えば、現在のS&P500指数のEPS(一株当たりの利益)は87.49ptですから、米30年債利回りと同等の2.23%を株式益回りにするためには、S&P500指数は3803ptでなければなりません。

現在のS&P500指数は2184ptですから、適正株価から43%「割安」であると評価されるわけです。あるいは、米30年債が大量に売られて利回りがS&P500指数の株式益回りと同等の3.96%になれば、株価は上昇しなくても「適正」であると評価されます。

現実的に言えば、FRBが利上げをしていくなかで株価は上昇し、いずれ適正水準に落ち着くと思います。

グッドラック。
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