バフェット太郎です。

バフェット太郎は『米国会社四季報2016年春夏号 』の座談会において、エネルギー株に強気の立場を示していました。座談会は2月11日の建国記念日に行われ、その前日のブログでエネルギー株について「原油価格の低迷相場でもエネルギー株は上昇した」ことを書いています。また、当時の原油価格は28.35ドルと大底でした。
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その後一貫して原油価格は上昇、50ドルのレジスタンスを試す展開が続いています。

バフェット太郎は過去の経験則から2月4日時点で『エネルギー株の底打ち宣言』を出しており、概ねその通りになっています。
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チャートはS&P500指数とエネルギー・セレクト・セクターSPDRファンド(XLE:緑)、公益事業セレクト・セクターSPDRファンド(XLU:赤)の半年間のパフォーマンスです。

S&P500指数が12.73%だったのに対して、エネルギー株指数のXLEは22.82%と全セクター中最高のパフォーマンスでした。次いで素材株指数(XLB)の19.15%が続きます。XLEと同じく高配当株の公益事業株指数XLUは6.72%と全セクター中最低でした。

さて、原油価格が50ドルを目前に低迷していることから、株価の勢いを心配する投資家も少なくありません。原油価格の急落局面でエネルギー株を買えず、上昇してもその勢いが継続するか心配で買えず、結局いつまでたってもエネルギー株が買えない投資家は少なくありません。

しかし、エネルギー株は2014年の高値から同年末までに-20%下落、さらに2015年は-27%下落していたことを考えると、20%の上昇は決して大きすぎる上昇とは言えないのです。

原油価格は在庫や生産量、OPEC(石油輸出国機構)のアナウンスにより大きく変動したりしますが、『ウォールストリート・ジャーナル 』によれば、RBCキャピタル・マーケッツのコモディティを担当しているヘリマ・クラフト氏は、「産油国が生産量を減らし、安価な石油への需要が高まっていることで原油の過剰供給は概ね解消されている」とのこと。また、「ナイジェリアやベネズエラ、リビアといった産油国は政局が不安定なため、過剰な原油在庫は2017年に向けて徐々に減少することが予想されている」とし、原油価格は60ドル方向に上昇すると予想しています。

また、バンクオブアメリカ・メリルリンチのコモディティ担当のストラテジストも原油価格の上昇を予想しており、2016年末には54ドル、2017年6月には69ドルを予想し、エネルギーセクターの投資判断を「オーバーウェイト」に引き上げています。

エネルギー株のPERは40倍と高水準だから割高で買えないという投資家も少なくないと思いますが、エネルギー株というのは高PERこそ買いなのです。一方で低PERで株価が大きく上昇しているときというのは逆に危ないです。エネルギー株の業績は原油価格に大きく左右されることがその理由です。

そこで、PBR(純資産倍率)でエネルギー株を評価した場合、エネルギー株のPBRは市場平均に対して38%も割安になっており、これは約30年ぶりの低水準です。

さらにS&P500指数におけるエネルギーセクターのウェイトは2008年の13%から7%へと低下しています。つまり、その反動によるエネルギー株の上昇が期待できるというわけです。

エネルギー企業各社は増産を決定し、次の成長に向けてすでに準備を整えています。「原油価格の見通しがわからない」とか「PERが高すぎるから」とエネルギー株に弱気の投資家たちはずっとリターンを得られません。

グッドラック。