バフェット太郎です。

前回のエントリーでは、「お金持ちになりたければ、債券に投資するのをやめなさい」と書きました。これは、短期国債に投資した場合の実質トータルリターン（インフレ調整済み、配当再投資済み）が株式に投資した場合の十分の一しかないためです。

戦後の株式の実質トータルリターンは年率平均6.9％でした。一方で短期国債は0.6％しかありません。また、株式に投資した場合の6.9％という利回りは、1802年から2006年までの204年間を振り返っても、平均的な数値で、戦後のリターンが特別高かったというわけではありません。しかし、短期国債の利回りは、過去204年間振り返ると、段々と低下しており、戦後の利回りは最低でした。

なぜ、株式の利回りとは対照的に、債券の利回りが低下したのかというと、1929年の世界恐慌によるNYダウ暴落後、投資家たちは株式市場から資金を引き揚げ、国債やドルに資金を移したためです。当時の投資家たちは第二の世界恐慌がやってくると予想していたわけです。

確かに、NYダウは1931年～1948年までの17年間は弱気相場でした。第二次世界大戦もありました。しかし、短期債の利回りが低下していた時期に、株式に投資していた投資家たちは、配当を再投資することで、1965年までの強気相場に備えて、リターンが一気に上昇する態勢を完璧に整えていたのです。（その後の17年間で資産は5倍も増えました。）また、1970年代以降、金本位制から管理通貨制への移行も、債券の利回りに大きく影響を及ぼしました。この制度の変更以降、ドルの価値は急速に下落し、インフレが進行したのです。理論的に考えれば、短期国債はインフレ率に連動しているのでインフレの影響は小さいと考えがちですが、実際はインフレにより短期国債の実質トータルリターンは大きく低下しました。一方で株式投資家たちは、インフレによる企業の増収増益効果と配当の再投資でトータルリターンが大きく上昇し、1982年～1999年までの17年間で資産が14倍も増えたのです。

このような理由から短期債の実質トータルリターンは低く、1802年～2006年までの204年間を振り返ってみても、1802年～1870年は5.1％、1871年～1925年は3.2％、1926年～2006年は0.7％、1945年～2006年は0.6％と段々と低下しているのです。

こうした傾向が続けば、いずれインフレ率よりも利回りが低くなり、実質トータルリターンがマイナスになってしまうかもしれません。つまり、臆病な投資家ほど、つかの間の安心を手に入れるために高いお金を支払わされるということです。

グッドラック。