バフェット太郎です。

バフェット太郎10種の2016年の運用成績は年初来+11.5％でした。これは配当再投資を含めたドル建ての成績です。ちなみに、iシェアーズ・コアS&P500ETF（IVV）に投資し、分配金を再投資したと仮定した場合の年初来リターンは+11.9％だったので、バフェット太郎10種なんかに投資するよりもS&P500ETFに投資した方がずっとマシだったというわけです。

【iシェアーズ・コアS&P500ETF：IVV】

【バフェット太郎10種】

ドナルド・トランプ氏が大統領選挙に勝利して以降、投資家たちはトランプ新政権による財政支出の拡大と法人税の減税、金融規制の緩和への期待から積極的に買い向かっていました。しかし、12月15日のFOMC（連邦公開市場委員会）でFRB（米連邦準備制度理事会）が一年ぶりの利上げに踏み切ると、相場がギクシャクしだしました。

サンタクロースラリー（その年の最後の5日間と新年の2日間）も今のところ訪れておらず、ダウは結局2万ドルの大台に到達しませんでした。

さて、バフェット太郎は2017年の相場を年初来でほぼ横ばいになると予想しています。バフェット太郎がそう考える理由は共和党が政権に返り咲いた最初の年というのは総じてパフォーマンスが悪いからです。

歴史を振り返れば、1913年以降、共和党が政権に返り咲いた5回のうち全てにおいて相場は弱気相場だったのです。

1921年のハーディング政権では第一次世界大戦による戦後不況が相場の重しとなり弱気相場となりました。1953年のアイゼンハワー政権でも朝鮮戦争後ということもあり弱気相場になり、1969年のニクソン政権もベトナム戦争の影響を受けて弱気相場となりました。1981年のレーガン政権では金利が18％超と高騰し、米国は債券、株式ともに売られました。2001年のG.W.ブッシュ政権では9.11同時多発テロによる不況で弱気相場が深刻化しました。

このように共和党は、国民が戦争やテロの脅威を感じると支持されやすい傾向にあります。2017年はEU（欧州連合）を推進してきたフランスとドイツで選挙があることから、EU解体を望むテロの脅威に晒されやすくなります。つまり、2017年も過去と同様に戦争とテロへの懸念を理由に弱気相場に突入するというわけです。

しかし、利上げ局面では株は下がりにくいということも忘れてはいけません。1983年以降、9回の利上げ局面で下落したのは2000年のITバブル崩壊（-6％）と2005年（-0.6％）の二回だけでした。

つまり、2017年は弱気相場に突入するも、10月ないしは11月以降から好調な米国経済を背景に買い戻され、結局年初来で横ばいになると思います。

また、弱気相場においてはバリュー株に投資妙味があるので、グロース株にとっては引き続き厳しい年が続くと思います。バフェット太郎10種は高配当株に多く投資しているので、金利上昇局面ではパフォーマンスは低調になりやすいものの、弱き相場の中では底堅く推移すると思います。

チャートは50年以上連続で増配している企業群（通称：配当王）とS&P500指数のトータルリターンの推移です。チャートを眺めると、2000年（ITバブル崩壊）と2008年（金融危機）を起点にパフォーマンスに差が開いていることが確認できます。つまり、高配当株や連続増配株に投資して、配当を再投資している投資家が報われ始めるのは、バブル崩壊や金融危機のようなことが起きてからです。

バフェット太郎10種も今でこそS&P500指数にアンダーパフォームしていますが、高配当株に配当再投資する戦略はいずれS&P500指数のトータルリターンを圧倒することになります。

グッドラック。

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